| 課題名 |
クローン検定の効率化を目的とした遺伝情報付加胚生産技術の開発 |
| 研究機関名 |
広島県立総合技術研究所畜産技術センター
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| 研究分担 |
育種繁殖研究部
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| 研究期間 |
新H19 |
| 年度 |
2006 |
| 摘要 |
背景・目的:県では肉用牛の改良目標を脂肪交雑と枝肉重量の主要2形質に置いており,これを早期達成するために優秀種雄牛作出が緊急の課題である。このため,種雄牛造成事業では現在,約3年半という短期間で検定する「分割卵検定」 を実施しているが,必要なセット数を確保するとともに精度の高い検定を行うため,クローン技術を活用した種雄牛造成手法(「クローン検定」)を平成20年度から導入する計画である。限られたセット数の中でクローン検定の効率化を図るためには選抜強度を高める必要があり,現在の育種価に基づく選抜に,経済形質などの有用なDNA型の情報を組み合わせることで,遺伝的に能力の高い候補種雄牛での検定が可能となる。そこで本研究では,有用な遺伝情報を保有する胚を生産し,効率的な種雄牛造成を実現するために,DNA 型診断に必要なDNAを胚から確保する技術を検討する。期待される効果:新規研究開発課題として今年度提案予定の本課題について研究内容,方法の充実が図れる。全体計画:胚の段階でDNA型判定を行うにあたり,胚から確実にDNAを回収する必要があるため,次の項目について検討する。(ア)胚からのDNA抽出方法の検討:数個の細胞や毛根などの微量サンプルからDNAを抽出する方法として,加熱処理を繰り返す方法や,酵素処理の方法などが多分野で報告されている。これらを参考に,胚から安定的にDNAを抽出する方法を検討する。(イ)抽出DNAの精製および全ゲノム増幅の必要性の検討:ウシの性判別や遺伝病の遺伝子診断に関して,微量サンプルから回収したDNAをPCRに供する際には,全領域でDNA増幅した後,各診断領域で増幅を行う報告が多い。また,増幅DNAを精製して判定精度を高めている例や,精製せずに診断可能項目数を増やして高い診断率を収めている例など,診断方法についてもさまざまなアプローチが試みられているのが現状である。これらに基づき,胚から抽出したDNAを経済形質のDNA型判定に用いる際の,全領域増幅および増幅産物精製の必要性について検討する。
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| カテゴリ |
育種
肉牛
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