木質バイオマス効率利用システムの開発

• 研究機関名: 山形県森林研究研修センタ－
• 研究分担: 森林研究研修センター
• 研究期間: 継H19～21
• 年度: 2008
• 摘要: 目的：二酸化炭素排出量削減のため、化石燃料を使用しない木質エネルギーの利用拡大が望まれている。この木質バイオマスを熱源として効率的に利用するため、木材のカスケード利用を推進することでエネルギーチップの生産コストを削減し、木質資源の有効利用を図る必要がある。そこで、最上町をモデル地域とした計画・伐採・収集・運搬・利用までを含めた木質資源の効率的なカスケード利用システムを構築する。、、成果：最上町内における森林資源を把握するため、国有林の動向について調査した。その結果、資源量・生産量とも民有林を大きく上回っており、さらに民有林に比較して利用間伐が多いことが分かった。、 次に、建築用材の動向について把握するため、最上総合支庁建築課にて、住宅着工数等について調査を実施した。その結果、新設住宅着工数が近年になく低迷しており、建築用材も低位で推移していた。、合板用原木の動向については、宮城県石巻市の(株)セイホクにて調査を実施した。その結果、これまで主力のロシア材(北洋カラマツ)の入荷が輸出関税の上昇等により激減しており、国産針葉樹(カラマツ・スギ等)の需要が急増した。合板工場は経済状況が全国的に低迷していることで３割減産操業が続いているが、国産材比率を高めていることからスギ材使用量は増加した。、 建築・合板用材以外の利用実態については、パルプ用チップ、ボード用原木、薪、炭、オガ粉、バーク等が考えられ、県内各地にて調査した。その結果、最上町ではキノコ用オガ粉や畜産用敷藁バークの利用が有望であった。、 また、現在施行中の列状間伐施業地の特性についても調査した。20ｍ×25ｍのプロットを町内に４箇所設定し、雪害状況や樹冠の閉鎖状況、下層植生の浸入状況等について継続的な調査を開始した。
• カテゴリ: コスト 輸出