１.開発途上地域の土壌、水、生物資源等の持続的な管理技術の開発

• 課題番号: 2013023152
• 研究機関名: 国際農林水産業研究センター
• 研究分担: 松原英治; 山崎正史; 南雲不二男; 幸田和久; 安藤康雄
• 協力分担関係: カントー大学（ベトナム）
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2013
• 摘要: 気候変動の影響評価としてモデルによる解析を進めている。高頻度観測衛星MODISのプロダクトから作成したバングラデシュ全土の11年間（2000-2010年）の純一次生産量データセットを用いて、作物生産についての時空間変動を分析した結果、南西部及び南東部では純一次生 産量が減少傾向にあるが、北西部では増加傾向にあることが明らかになった。気候変動の適応策については、気候変動に適応するイネ開発の一環として、インドネシアのイネ在来品種に由来し、単離に成功した第４染色体上の遺伝子SPIKEは、インド型品種の遺伝的背景で一穂 籾数を増加させるばかりでなく、止葉幅、穂首の維管束数、玄米外観品質などの形態的改善を伴い、籾収量を増加させることを示した。また、ベトナム国メコンデルタの常襲洪水稲作地域のアンジャン省を対象に稲3期作実現のためのダイク（輪中堤）システムについて、その 進展とフルダイク化が周辺域の水文環境に与える影響を分析し、フルダイク地区の上流に位置するカンボジア氾濫原および下流側で洪水湛水期間が長期化し、カントー地点の水位が上昇傾向にあることを明らかにした。緩和策については、反芻家畜からのメタン排出量のモニタリングを継続しており、新たに屋外でのメタン排出量測定を可能とするトレーサー法であるSF6法により放牧牛におけるベースライン調査 を行った。水田からの温室効果ガスの排出量に関して、節水管理条件導入による増収効果およびメタン排出削減効果は、平成24年度よりも平成25年度でより高くなった。緩和策普及の一環と位置づけられるパラグアイの植林CDM事業において、国連気候変動枠組条約より6,819tCO2の炭素クレジット（CER）を取得し、CDMを活用した農村開発にかかるガイドラインをとりまとめた。緩和策に貢献する生物学的硝化抑制（BNI）について、ソルガム根からの生物的硝化抑制物質の分泌機構を解析し、根圏ｐH、アンモニウムイオンの取り込み、プロトンポンプが関わっていることを明らかにした。
• カテゴリ: 管理技術 水田 ソルガム 品種 水管理 モニタリング