| 課題名 | 漁場生産力モデル開発基礎調査(ヒラメ) |
|---|---|
| 課題番号 | 25 |
| 研究機関名 |
瀬戸内海区水産研究所 |
| 研究分担 |
海区水産業・海区産業研 瀬戸内環境・浅海研 |
| 研究期間 | 完10~12 |
| 年度 | 2000 |
| 摘要 | 沿岸域における漁場環境の変化がヒラメの漁業生産に及ぼす影響を定量的に評価する手法を開発する目的で調査を行った。日本沿岸を7つの漁業生産区に区分し,海域毎に水温,塩分,栄養塩,埋め立て面積並びに人工種苗放流数,漁労体数,人口動態などヒラメの漁業生産に関わると考えられた様々な自然・社会環境項目に関するデータベースを整備した。更に,最も精度の高いデータセットが揃った瀬戸内海をモデル海域とし,漁業生産量の変動と各種の環境項目との対応関係を解析した。その結果,漁獲量は塩分,栄養塩,埋め立て面積など殆どの自然環境要因との間に明瞭な関係は認められなかったが,1970年代においてのみ水温が高い年に漁獲量も多く,両者の間に明瞭な正相関(r=0.82)が認められた。また,1980年以降の漁獲量の増大は,漁労技術の革新と種苗放流事業によって急増した人工種苗の添加による資源量の増加が反映したと考えられた。そこで,1980年以降の漁獲物に占める人工種苗の割合を調べたところ,漁獲物の15~50%が人工種苗と試算された。以上のことから,近年の瀬戸内海のヒラメの漁業生産は自然環境要因より,種苗放流事業並びに漁獲努力量の変化との強い関係が示唆された。今後,種苗放流対象魚の漁業生産に及ぼす漁場環境の影響を評価するには,種苗放流の量的規模と漁獲努力量との相互関係の解析が重要と考えられた。 |
| カテゴリ | データベース |