寒冷地におけるイチゴの周年供給システムの確立

• 研究機関名: 宮城県農業・園芸総合研究所
• 研究分担: 園芸栽培部; 園芸環境部; 情報経営部
• 研究期間: 継H15～19
• 年度: 2003
• 摘要: 東北地域において、夏期が比較的冷涼な気象条件を活かしたイチゴの周年供給システムを独法東北農研センター及び東北各県農試等と共同で開発する。本県は東北におけるイチゴの促成栽培の主要産地であることから、慣行栽培体系の前進化技術を開発する。また、あわせて現在育成中の四季成り品種の登録を見据えた、四季成りイチゴの本県に適した栽培技術を開発する。 収穫開始早限期の策定調査、親株を利用した当年苗確保技術調査、短日処理適正窒素濃度を調査、収穫後の暖地型半促成栽培適応性調査、定植時期と収穫波相の関係調査、摘花、摘房等株管理技術効果を調査。高温期のハウス環境制御影響を調査。土耕及び高設栽培等栽培様式による収量差違等を調査。本圃における発生状況調査と天敵資材の適用性調査。対象地域の経営実態調査、生産者・実需者・消費者の期待度調査、新作型の収益性試算。 既存産地の新たな発展、新規産地の形成が促進される。海外産のイチゴにかわって、品質・鮮度の良好な国産イチゴの供給が可能となる。 とちおとめでは、9月に収穫された果実硬度は低く経過し、糖度が低く、酸度が高かった。さちのかは9月に収穫された果実硬度が高かった。2月上旬に無加温ハウスに搬入し、15日間程度電熱温床等で加温すると早期からランナーの発生が良くなり、6月中旬までに子苗を確保することができることを明らかにした。 作型の前進化に伴い、アザミウマ類の被害が甚大になることが確認された。また、チリカブリダニの放飼はナミハダニ、カンザワハダニ密度抑制効果が高いことを明らかにした。 県内の実需者（15か所）を調査したところ、夏期にアメリカ産イチゴを使用している所は8か所であったが、輸入品を使う理由は、国産品が高いこと。輸入品の欠点は甘みが少ないことであった。 頂果房収穫後の腋果房を連続的に収穫する技術を明らかにする。また、10月収穫後の半促成栽培適応性が不明である。慣行促成栽培より高温期での害虫防除体系が明らかにする必要がある。経営モデル作成のための基礎データが不足している。
• 研究対象: イチゴ
• 戦略: 園芸
• 専門: 栽培生理
• 部門: 野菜
• カテゴリ: 病害虫 いちご 害虫 環境制御 管理技術 経営管理 経営モデル 栽培技術 栽培体系 発生要因分析 品種 防除