汎用管理機を利用した水稲湛水直播の経営的評価

• 研究期間: 1996～1998
• 発行年度: 1998
• 要約: 汎用管理機を利用した主穀作経営及び水稲複合経営の作付規模を線形計画法で試算した。その結果、農繁期に休日を取り入れても最大19ha～25haまで規模拡大が可能となる。経営改善効果は水稲複合経営のほうが大きい。栃木県農業試験場企画経営部
• 背景・ねらい: 汎用管理機利用による湛水直播及び不耕起麦・大豆の栽培体系を分析し、主穀作経営並びに水稲複合経営の慣行作業体系と比較し規模拡大、所得増大及びコスト低減効果を試算した。

成果の内容・特徴

1. 稲・麦・大豆栽培に直播を組合せた汎用管理機体系を導入した場合、主要作業の4割を1台の作業機で高精度かつ短時間に行える。10a当たりの労働時間は13.4時間（慣行比68%）となり、その内訳は、水稲7.8時間（同72%）、麦2.6時間（63%）、大豆3.1時間（65%）である。組作業人員の減少は特に水稲の春作業に顕著にみられ、労働費抑制や労働力減少に対応できる機械化体系である（表1）。
   
2. 現状の栽培体系に汎用管理機体系を組み合わせた場合の労働時間、作目別面積、所得を線形計画法を用いて試算した。試算には水田面積1600aの主穀作経営及び 120aの水稲複合経営（イチゴ）のデータを用いた。
   
3. 主穀作経営の場合の総労働時間は実績よりも30%減の1,682時間になる。特に労働ピークの激しい春作業において1日の労働時間9時間以下で週休1日という条件でも現在の経営規模を維持することが容易で就業改善を含めた経営改善ができる（図1）。
   
4. 作付面積に変化が無い場合は市場性の高いコシヒカリが1.4培に増加したものの、所得は4%減少した。これは、新たな機械投資が労働費低減分を相殺するためであり、大幅な規模拡大がされなければメリットは発生しない。なお、経営規模の限界は25haであり、所得は1,600万円で27%の増加になる（表2）。
   
5. 一方、複合経営の場合は、水稲全てが直播に入れ替わりイチゴの作付面積が1割拡大する。直播で合理化された労働力は収益性の高いイチゴに充当され、所得及び労働時間がそれぞれ8.5%、8.0%増加し、所得向上と周年就業の確保など経営改善に寄与している（表3）。また、経営規模の限界は19haとなり所得は2,300万円で232%の増加になる。
   

成果の活用面・留意点

1. 汎用管理機利用による主穀作経営及び複合経営の最適作付面積の指標となる。
   

• カテゴリ: いちご 機械化体系 規模拡大 経営管理 栽培体系 水田 水稲 大豆 低コスト 春作