生ごみ堆肥「東京循環堆肥３７」を利用した野菜栽培

• 担当機関: 環境部
• 研究期間: 1998～2000
• 研究担当者: 益永利久; 柴田眞紀; 小寺孝治; 川村眞次; 有田俊幸
• 発行年度: 2001
• 要約: 都産生ごみ堆肥は、窒素含有率が3%前後と高いが、施肥量を調節することによって、慣行の家畜糞堆肥と同様に利用できる。施用量は、10a当たり果菜類で２ｔ、葉茎菜類で１～２ｔ、根菜類で１ｔ程度であれば、連用しても慣行栽培と同等以上の生育、収量が得られる。
• キーワード: 生ごみ堆肥、リサイクル資源、環境保全型農業、施肥技術
• 背景・ねらい: 東京都では、環境保全型農業を推進する一環として、リサイクル資源である生ごみ（食品残さ）の堆肥化とその施用技術の確立に取り組んでいる。都産生ごみ堆肥「東京循環堆肥37」は、都庁の食堂から廃棄される生ごみの一次処理物と家畜糞堆肥を３：７の割合でブレンドし、二次発酵させた完熟堆肥である。ここでは、この生ごみ堆肥の施用方法が各種野菜の生育・収量に及ぼす影響を検討し、実際栽培での利用法を明らかにする。

成果の内容・特徴

1. 都産生ごみ堆肥は、C/N率が約13%、成分では乾物当たりN：約3%、P₂O₅：約1%、K₂O：約1%、Na:約0.2%を含み、栽培に当たっての施肥量は堆肥成分量の利用率を考慮して施肥設計する。なお、窒素利用率は、栽培時期や連用年数によるが、無機化率から概ね15～20%とする（データ略）。
2. キャベツ、ハクサイ、ネギ、レタスなどの葉茎菜類は、10a当たり２ｔの施用で、一般堆肥（市販牛糞バーク堆肥）と同等以上の生育、収量が得られる（表１）。コマツナ、ホウレンソウなどの短期作物では、10a当たり１～２ｔの施用で、一般堆肥と同等以上の生育、収量が得られる。
3. コカブ、ダイコンなどの根菜類では、堆肥施用直後の播種や施用量が多いと直根障害（岐根）の発生率が高まる（表２）。ただし、10a当たり２ｔ以下で播種の15日前までに施用すれば根の障害は発生しない。
4. トマト、キュウリ、ピーマン、カボチャなどの果菜類では、10a当たり２ｔの施用で、一般堆肥と同等以上の生育、収量が得られる（表３）。
5. 生ごみ堆肥を２年間春作と秋作で連用してもＥＣとｐＨの値は適正な範囲にある（表４）。

成果の活用面・留意点

1. 根菜類以外の場合、都産生ごみ堆肥は播種や定植１週間前までの施用でも障害はみられない。しかし、実際栽培では、10a当たり１～２ｔを播種あるいは定植の約15日前までに施すこと。また、連用する場合は、年２回を上限に使用する。
2. 都産生ごみ堆肥は、比較的窒素成分が高く、肥効期間も長いと考えられるため、連用畑では定期的な土壌診断を行うとともに、単肥などを利用して窒素分の減化学肥料栽培に努める。
3. 生ごみ堆肥の施用量は、水分率５０％で算定する。

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