イネもみ枯細菌病の発生実態把握のための調査法

• 担当機関: 企画情報部
• 研究期間: 1998～2000
• 発行年度: 2000
• 要約: イネもみ枯細菌病の広域発生実態把握のための調査法として、現行の任意の25株における発病穂率調査を、5条5株の計25株における発病株率調査に置き換えることができる。ただし、許容誤差範囲は±15%である。大分県農業技術センター・植物防疫部、企画情報部
• 背景・ねらい: 現行のイネもみ枯細菌病の発生実態把握のための圃場調査法は、農作物有害動植物発生予察事業実施基準によれば「圃場から25株を任意に抽出して、発病穂率を求め、発病程度別基準によって、程度別面積を算出する」ことになっている。しかし、広域にわたる調査に基づいて発生実態の把握を行うためには、時間、労力を考慮して、許容できる範囲内でできるだけ簡便な方法が要求される。そこで、現行の方法よりもさらに簡便な圃場調査法について検討する。

成果の内容・特徴

1. イネもみ枯細菌病の発病株率、発病穂率および発病度のそれぞれの間には、高い相関があることから、発病穂率調査および発病度調査を発病株率調査に置き換えることができる（図1）。
2. 少発生条件下での25株調査において、発病株率調査は発病穂率調査および発病度調査の1/4～1/5の時間で調査可能であり、発生が多くなればさらに調査に要する時間に差が生じる（データ省略）。
3. 許容誤差範囲を±15%とした場合に、最少標本数25株以上において、各圃場における発病穂率を反映できる。また、1列調査よりも5列調査の方が母平均をより反映する（表1）。すなわち広域発生実態把握のためには、5条5株の計25株調査で可能である。

成果の活用面・留意点

1. 病害虫防除所が行う広域での本病の発生実態調査を、現行法よりさらに簡便に行うことができ、時間および労力の軽減を図ることができる。
2. 同一調査時間であれば、現行の発病穂率調査の約4倍の株を調査できるため、さらに精度が高くなる。
3. 農業改良普及センターが行う農薬展示圃等の調査にも活用可能である。

• カテゴリ: 病害虫 農薬 病害虫防除 もみ枯細菌病