降雨制約条件の変化が大豆播種作業可能面積に与える影響

• 担当機関: 福岡県農業総合試験場
• 研究期間: 2000～2003
• 発行年度: 2000
• 要約: 作業限界降水量（降雨制約）を変化させて、大豆播種作業可能面積をシミュレーションした。大豆の播種作業限界降水量を現行の2倍にした場合、多雨年における適期内播種可能面積は、23%程度拡大する。福岡県農業総合試験場・企画経営部・経営情報課
• 背景・ねらい: 大豆の播種適期は7月上中旬であり、梅雨後半にあたるため適期内に播種作業を終了させることができない年がある。福岡県の技術開発部門では、安定した適期内播種を可能とするため、多湿土壌条件下での播種法の開発を進めている。しかし、多湿土壌条件の具体的な開発目標や技術開発効果は必ずしも明らかではない。ここでは多湿土壌条件を降水量に置き換えて、大豆播種法の開発による適期内播種可能面積の拡大効果を明らかにする。

成果の内容・特徴

1. 図1、表1の前提条件をもとに、アメダスデータと作業ごとの作業限界降水量から各作業の適期内での日々作業可能時間を算出し、作業工程と日々作業可能時間に従って適期内の播種可能面積を試算した。
2. 大豆播種作業可能面積のシミュレーションは、作業限界降水量（降雨制約）を変数として試算した。
3. 大型機械化体系の現行播種法のもとで、対象とした10年間のうち作業可能面積が少ない多雨年（1993年、1997年）の作業可能面積は約5.5haである。中型機械化体系では、約3.5haである（図2、図3）。
4. 現行の作業限界降水量を2倍（ケース2）にした場合、多雨年（2ヶ年平均）の作業可能面積は、大型機械化体系が1.3ha、中型機械化体系が0.8ha増加し、現行に比べて23%程度拡大する。

成果の活用面・留意点

1. 多湿条件下での大豆播種法開発の事前評価として活用できる。
2. 技術開発試験へ結びつけるためには、作業限界降水量と土壌含水比の関係を明らかにする必要がある。

• カテゴリ: 機械化体系 経営管理 大豆 播種