早生大豆「サチユタカ」及び浅耕一工程播種技術の導入効果

• 担当機関: 福岡農総試
• 研究期間: 2000～2003
• 発行年度: 2004
• 要約: 大豆の播種と収穫の受託組織に早生大豆「サチユタカ」と浅耕一工程播種技術を導入すると、新たな資本装備を必要とせずに面積を1.3倍に拡大できる。また、トラクタ台数の削減が可能で機械の年間固定費を総額で15%、10a当たりで35%低減できるため、組織の収益向上あるいは作業料金の引き下げを促すことができる。
• キーワード: ダイズ、サチユタカ、播種技術、受託組織
• 背景・ねらい: 福岡県における大豆作は、大豆-麦体系のもとで大豆生産組織が中心となって作付を行っており、作付面積が拡大するにつれて作業の省力化や適期内での作業遂行が大きな課題となっている。特に播種や収穫は、気象条件によって作業適期を逸する年がある。これらの課題に対応して技術開発部門では、早生大豆「サチユタカ」の安定栽培技術や、多湿土壌条件でも播種可能な浅耕一工程播種技術を確立した（九州沖縄農業研究成果情報、第17・18号）。; ここでは降雨データをもとにしたシミュレーションから、大豆作の新技術である「サチユタカ」及び浅耕一工程播種技術の経営評価を行うとともに、大豆受託組織における新技術導入の効果を明らかにする。

成果の内容・特徴

1. 浅耕一工程播種技術の10a当たり労働時間は、慣行播種に比べて0.6時間程度省力化される。また、「サチユタカ」、浅耕一工程播種技術ともに新たな機械装備等を必要としないため固定費は変わらず、変動費の差も少ない。収量、品質もほぼ同等であるため、新技術での10a当たり収益は、作付面積が同じ場合では慣行技術と差がない（表1）。
   
2. 「サチユタカ」を導入することにより、慣行の「フクユタカ」だけの構成に比べ、収穫適期を15日間から22日間に拡大できる。収穫適期の降雨データをもとに汎用コンバイン1台当たり収穫可能面積をシミュレートすると、最近10年平均で慣行の18haから24haに拡大する（図1）。
   
3. 播種適期の降雨データをもとに、浅耕一工程播種技術での大型トラクタ1台当たり播種可能面積をシミュレートすると、最近10年平均で慣行播種技術の10haから16haに拡大する。（図2）。
   
4. 大豆の播種と収穫の受託組織に「サチユタカ」を導入すると、コンバイン1台当たりの収穫面積は慣行の1.3倍に拡大できる。面積拡大の一方で、浅耕一工程播種技術を導入するとトラクタは3台から2台に削減できる（図3）。トラクタ台数の減少は、オペレータ確保の負担軽減にも繋がる。
   
5. 大型機械体系のコンバイン、トラクタの年間固定費は、新技術導入によって慣行技術の2,072千円から1,763千円に15%低下し、10a当たり年間固定費では11,500円から7,400円に35%低下する、（図3）。年間固定費の削減は、受託組織の収益向上、あるいは作業料金の引き下げを促すことができる。
   

成果の活用面・留意点

1. 「サチユタカ」及び浅耕一工程播種技術の普及を図る際の資料として活用できる。
   
2. 今回の分析結果は、砂壌土で適用できる。
   

• カテゴリ: 安定栽培技術 経営管理 省力化 新技術導入 大豆 播種