東北沖カツオの来遊量予測の評価および開発

タイトル 東北沖カツオの来遊量予測の評価および開発
担当機関 温帯性まぐろ資源部
研究期間 2007~2007
研究担当者 びんなが研究室)
魚崎浩司
渡邉久爾(かつお
齊藤宏和
発行年度 2008
背景・ねらい
中西部太平洋カツオの日本周辺海域への来遊量予測については、社会的ニーズは高いものの、予測の対象が漁獲量から来遊資源量に変更になってからは、「予測のための指標」と「実際の来遊豊度を示す指標」間の明確な量的関係が示されていなかった。そこで、予測のための指標やモデルを再検討することによって、両者の相関を見出し、予測する上での量的関係についての科学的根拠を与えることを目的とした。
成果の内容・特徴 説明変数とする主漁期前CPUEの計算方法(海区、月、漁獲物のサイズ)を変化させた場合の、6月中旬以降の東北沖夏季CPUE(東北沖CPUE)との相関関係を検討した。その結果、主漁期前CPUEを計算する期間を4月上旬~6月上旬と5月上旬~6月上旬に設定し比較したところ、どちらについても正の相関が認められ、後者を使用したほうが決定係数は大きかった。海区については、東北沖来遊群の主体となると想定される2.5kg未満の個体の主漁期前CPUEと東北沖CPUEとの関係は比較年数に対して一定の傾向を持たなかったが、主漁期前CPUEを漁獲物サイズを考慮しないで比較する場合は、より広範囲に海区を設定したほうが相関は高くなった。なお、データとして使用する年数は、直近5年を利用した場合が最も相関が高かったものの、それを除くと比較年数が多いほど決定係数は大きかった。以上の結果から、漁期前CPUEの計算において海区、月、漁獲物サイズを考慮することで、東北沖の来遊豊度との有意な相関関係を確認できた。
成果の活用面・留意点
水産庁委託事業平成20年度カツオ長期来遊資源動向予測において、1972年2006年のデータからの回帰モデルを用いて、2008年の来遊量(CPUE)予測値およびその信頼限界が示された。このように、相関が見出されたことにより、量的関係についての根拠のある予測を行うことができ、委託事業を円滑に実施することに貢献できた。

図表1 230079-1.pdf
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