佐賀県玄海地区から放流したトラフグ種苗の放流効果

• 担当機関: 佐賀県玄海水産振興センター
• 研究期間: 2005～2008
• 研究担当者: 山口忠則; 大隈 斉; 金丸彦一郎; 松村靖治; 山本健也; 的場達人
• 発行年度: 2009
• 要約: 玄海地区から放流したトラフグの放流効果を把握するために山口県（外海）、福岡県、長崎県と連携して標識放流及び追跡調査を実施した。その結果、回収率が極めて低く、玄海地区地先は放流適地とは言えないことが明らかになった。
• 背景・ねらい: トラフグは、佐賀県では鎮西町漁協馬渡島支所の延縄船によって漁獲されている。しかし、近年、東シナ海の資源の減少等によって漁獲量が減少しているため、平成17年度から資源回復計画の対象種になり、漁獲努力削減措置や資源の積極的培養措置がとられている。そこで、佐賀県では玄海地区地先海域から放流した場合の効果を推定するため、山口県（外海）、福岡県、長崎県と連携して標識放流と追跡調査を実施した。

成果の内容・特徴

1. 平成17～20年の7月頃に、県内業者が生産したトラフグ種苗35～53千尾（全長約7cm）を玄海地区地先海域に放流した。（図1、表1）この種苗には予め内部標識として耳石をALC染色するとともに、外部標識として右胸鰭をカットした。
2. 佐賀県での追跡調査は、馬渡島の延縄漁船を対象に、名護屋漁港での水揚時に右胸鰭カット個体を買い上げ、魚体の精密測定と蛍光顕微鏡下での耳石ALC染色確認を行った。また、他の3県の研究機関でも同様の追跡調査を行い、各県における佐賀県放流個体数を調べた。
3. 放流群毎に推定した回収率は、0～0.09％とどの群も極めて低かった。また、山口県ではほとんど漁獲されていないことが明らかになった。（表2）
4. 放流された種苗が、放流効果があるとされる全長7cmの健全な個体であったにも拘らず、回収率が極めて低かったことは、玄海地区地先がトラフグ種苗放流に適していないことを示唆していると考えられる。

• 成果の活用面・留意点: 佐賀県では、以上の結果を踏まえ、玄海地区以外での放流を検討する。有明海湾奥部には天然トラフグ稚魚が多数生息し、長崎県の松村は、同所で放流したトラフグ（全長79mm）の回収率は1.6％と推定され、効果的であると報告している。このことから、有明海湾奥部での放流を考えたい。