沿岸海域有害赤潮広域分布情報システムによる赤潮情報等の迅速な収集と公表

• 担当機関: （独）水産総合研究センター 西海区水産研究所
• 研究期間: 2013
• 研究担当者: 木元克則; 樽谷賢治; 松山幸彦
• 発行年度: 2013
• 要約: 九州沿岸及び瀬戸内海海域、さらに将来には全国の沿岸域の有害赤潮プランクトン等の分布情報を迅速に収集し、管理・公表することが可能な基本システムを開発した。本システムは、各調査機関で調査結果を直接入力することにより、有害プランクトン等の広域の分布状況が地図上に即時に明示される。これにより、漁業現場から強い要望のある「赤潮情報のリアルタイム提供」が可能となった。
• 背景・ねらい: 有明海・八代海では平成21年、22年と連続してシャットネラ赤潮が発生し、計80億円を超える漁業被害が発生した。広域かつ同時多発的に発生する有害赤潮は、対象となる海域全体をモニタリングし、データを共有し、迅速に公表する必要がある。そこで、平成22年度に水産総合研究センター西海区水産研究所では有明海・八代海のシャットネラ及びコクロディニウムの有害赤潮の分布情報を収集し、公表する「シャットネラ等有害赤潮プランクトン分布情報システム」を開発し、平成23年5月から有明海・八代海の関係8機関の協力を得て、調査結果を漁業者に迅速に提供してきた。その後、平成23年に宇和海でカレニア赤潮が発生して10億円を超える漁業被害が発生したことから、多様な種及び広域に対応できるシステムの開発と導入が関係機関より求められた。このため、新たに全国を対象とし、水質20項目と80種属の植物プランクトン等の調査結果を入力可能なシステムを開発し、平成25年6月3日より運用を開始すると共に、さらにシステムの改良・開発を進めている。
• 成果の内容・特徴: １）水産総合研究センター、県、市町村の試験研究機関、漁業団体が連携、協力して有害赤潮プランクトンの調査データを迅速に集約し、公表出来る体制を構築した（図１）。２）調査機関のパソコンから観測項目を直接に入力することにより、有害赤潮プランクトン等の分布データがデータベースに自動的に追加される。３）収集されたデータは、即時にインターネットのホームページ （http://akashiwo.jp/）で公表され、現在および過去のプランクトン及び水質の分布状況が地図上に表示される（図２，３）。４）収集されたデータは関係機関で検索、抽出及び出力ができ（図４）、赤潮の分布拡大、発生機構を解明するための重要な研究資源として活用できる。
• 成果の活用面・留意点: １）漁業者及び関係機関に広域の赤潮等の分布情報が即時的に公表されることにより、迅速な漁業被害軽減対策の実施が可能となる。; ; ２）九州沿岸及び瀬戸内海海域の有害赤潮プランクトンの分布データが水質等の海洋環境データと共にデータベースとして構築されることにより、赤潮の発生および終息の機序解明に資する研究資源が得られると共に、赤潮の動態予測について基礎データが収集できる。
• 研究内容: http://fra-seika.fra.affrc.go.jp/~dbmngr/cgi-bin/search/search_detail.cgi?RESULT_ID=4629&YEAR=2013
• カテゴリ: 環境データ データベース モニタリング