アユの資源生態調査

• 研究機関名: 島根県内水面水産試験場
• 研究期間: 継H16～18
• 年度: 2005
• 摘要: 【目的】アユ資源の安定化・増大のため、効率的な資源管理手法を開発する。【数値目標等】平成11年度～15年度まで研究結果を受け、現在平成18年度を最終年度として研究を実施している。【事業内容】海面生活期（稚仔魚期）から河川遡上期（幼魚期）までの生態を耳石による日齢査定等を用いて明らかにするとともに、減耗要因等を解明し、効果的な禁漁期の設定等資源保護対策手法を確立して天然遡上アユ資源の増大対策を検討する。併せて、より効果的な放流事業の実施のため、成魚期の側線上方横列鱗数などの外部形態差による放流種苗の由来別（海産、琵琶湖産、人工）の放流効果の検証を行い、効果的な資源管理技術の開発を図る。【実績及び成果】(i)高津川・周布川・神戸川・中海等で採取したアユの耳石日輪により、海面及び遡上初期の個体のふ化時期の推定を行った。 (ii)平成15年までの高津川を中心とした調査では、11月生まれのアユが最も多く河川に回帰し、平成16年の遡上群は12月生まれが中心でしかも遡上数量が少ない傾向、高津川のみならず周布川や神戸川でも伺われた。この現象は日本海側全体で共通してみられた。 (iii)平成17年の遡上群は、県下全調査地点で11月生まれが主群で遡上量も回復傾向にあると思われた。 (iv)平成16年は台風等の影響により極端な不漁年となったが、平成17年も十分な回復がみられていない。 (v)高津川において鱗数・下顎側線孔数を用い由来別調査を行った結果、平成16年は平成15年と比較して天然遡上量が少ないために放流量が多かったことを反映し、放流魚の占める割合が非常に高いことが分かった。【問題点】(i)海面期での主たる減耗要因及び沿岸域での出現状況と河川遡上量との関係を明らかにし、資源変動要因等を把握する必要がある。 (ii)高津川以外の他河川での遡上開始期のアユ日齢が明らかにされていない。 (iii)天然溯上魚等の漁業資源としての役割、位置づけを明確にする必要がある。
• 専門: 水産資源
• 部門: 河川・湖沼
• カテゴリ: 管理技術