有機質資源施用基準等設定栽培調査、草地土壌における有機性資源有効利用モデルの策定

• 研究機関名: 北海道立上川農業試験場
• 研究分担: 天北支場
• 研究期間: 完H15～19
• 年度: 2007
• 摘要: 試験目的：草地更新から維持管理までのふん尿利用に関する個別技術を、環境保全の立場から総合技術として組み立て実証し、生産性向上と環境負荷低減効果が一貫して得られる有機性資源有効利用モデルを策定する。、試験結果：ア）イネ科単播草地の更新2年目収量を併用区と標準区で比較すると、OG、TY、PRのいずれの草種も現行の減肥対応により標準区と同等の収量や養分吸収量が維持できた。、 イ）堆肥主体施肥管理によるイネ科単播草地およびマメ科混播草地の収量（更新2～5年平均約990kg/10a）、養分吸収量や主体草種割合は、化学肥料のみ施用した標準区並に維持されたが、更新4～5年目のカリウム吸収量は多かった。、 ウ）更新5年目は土壌の交換性カリウム、有効態リン酸が高く、土壌診断による減肥対応によりカリ供給量を控え、飼料品質〔K/(Ca+Mg)当量比〕が2.2を越えないように調整する必要があった。、 エ）更新1～2年の越冬前から早春における土壌溶液中の平均硝酸態N濃度は各草地とも0.3～3.0mg/Lであった。裸地では13.3mg/Lと環境基準の10mg/Lを上回った。、 オ)草地更新1年目で越冬前に植生が確保されていない場合は、融雪時に環境負荷を生じる危険が高いと評価された。越冬前までに植生を確保し、土層内の無機態Ｎ量を少なくするための播種時期は、8月末までが望ましい。
• カテゴリ: 肥料 環境負荷低減 施肥 土壌診断 播種