地域内有機資源のリサイクル事業

• 研究機関名: 奈良県農業総合センター
• 研究分担: 環境保全
• 研究期間: 新(H20)～(H22)
• 年度: 2008
• 摘要: 近年の不適切な土壌管理により、地下水への肥料成分の流出、生育障害が懸念される。これらの解決のため、土壌の持っている浄化作用、地力保持機能を活用し、農業の環境負荷低減技術を確立することが目的である。１．有機物資源等施用基準設定栽培試験では果菜類（イチゴ－トマト体系）連作圃場に堆肥施用量3水準（0,3,9t/10a・年）を設け9年間連用した場合の土壌物理性を調査するとともに、有機施肥体系が作物および土壌に対する影響を調査した。堆肥の継続的な使用は、土壌硬度、仮比重及び保水性に影響し、施用量が増えるに従って土壌硬度と仮比重は低下し、保水性は向上した。ただし、多量施用(9t/10a・年）の9年連用では土壌硬度が著しく低下することから、これ以上の連用は不要と考えられた。有機施肥体系では、作物の乾物重低下が影響し、多量元素（N,P,K,Ca,Mg)の吸収量も低下した。また、ナトリウム等一部の元素の含有率が高くなった。また、堆肥投入(3t/10a・年)を行っていることから、土壌の炭素含有率が上昇した。２．土壌モニタリング調査では県下農用地9ヶ所の土壌、用水、作物中の養分および重金属含量を分析するとともに、土壌管理方法を調査する。県下25地点の定点において、土壌、作物、潅漑水（水稲）試料の継続的モニタリング調査を行う。多量成分（窒素、リン酸、カリ、石灰、苦土等）および有害金属類（ヒ素、カドミウム、銅、亜鉛）の分析結果から、定点の経年変化を観察したところ、営農および環境に大きな問題となる点は見られなかった。分析結果を営農に活用するため、調査対象農家に土壌診断処方箋を発行した。
• カテゴリ: 肥料 いちご 環境負荷低減 施肥 土壌診断 トマト モニタリング