総合的病害虫管理(IPM)による農作物安定生産技術の開発

課題名 総合的病害虫管理(IPM)による農作物安定生産技術の開発
研究機関名 福島県農業総合センター
研究分担 生産環境部
研究期間 継H18~H22
年度 2009
摘要 目的:農家自らが防除要否の判断を行えるよう、病害虫の発生生態の解明、化学合成農薬・各種耕種的防除技術の個々の評価を定量的に行なう。さらに必要最小限の農薬散布で最大の効果が得られるように、これらの防除技術の統合化を図る。、成果:、(1)水稲病害虫に対する総合防除技術の確立、(1)穂いもち発生のリスク管理・予測するための基礎データ収集を実施しているが、穂が止葉葉鞘から抽出する長さは、出穂始めからの日平均気温10℃以上の有効積算温度に比例すると考えられ、有効積算温度60日度程度で穂首が止葉葉鞘から抽出すると考えられた。、(2)出穂後のいもち病の感受性変化は、出穂始めからの日平均気温10℃の有効積算温度で評価できると考えられた。、(3)籾のいもち病感受性は出穂後経時的に低下していくが、籾の発病には感染時の濡れ時間が大きく影響し、濡れ時間24時間では開花後5日程度で感染しなくなった。濡れ時間が48時間では開花後6日経過しても高い割合で感染することがわかった。、(4)籾のいもち病感受性は出穂後(開花後)、短時間で無くなるものと考えられた。籾の濡れ時間24時間では開花6~7日程度、濡れ時間48時間では開花14日でいもちに病に感染しなくなると考えられた。、(5)低温等の気象ストレスが起因してアブシジン酸が生成され、イネのいもち病の感受性が高まることが知られており、アブシジン酸生合成阻害剤処理が穂いもち発病に及ぼす影響を調査した。その結果、アブシジン酸の生合成阻害剤であるアバミンを処理することで穂いもちの感受性が低下した。、(6)穂いもち感染後の茎葉処理剤の散布が病斑発現に及ぼす効果を検討した。その結果、治療効果が期待されるフェリムゾン・フサライドフロアブルの散布は発病籾に対する枯れ下がりを抑制する効果は期待できなかった。、(7)ピロキロン剤の葉いもちに対する防除効果は、施用1日後から認められるものの、その効果は不安定であり、施用後3~5日で安定する傾向にある。本剤の残効期間は4週間程度で、5週間以上経過すると効果が低下するものと考えられた。、(8)近年、斑点米カメムシ類の優占種としてアカスジカスミカメの発生量が増加している。アカスジカスミカメによる「あきたこまち」栽培地域の斑点米被害は側部被害が多い傾向がみられた。出穂期5日後、10日後、15日後の1回防除により斑点米率を低く抑制できた。、(9)飯舘村の現地ほ場で実施したIPM実証区(殺菌剤及び殺虫剤それぞれ1剤ずつ計2成分)は、葉いもち、稲こうじ病及び斑点米の発生がみられたものの被害は極めて少なく、慣行防除区と同等の収量を得ることができた。、(10)2009年の気象経過の中で、育苗箱施用剤を使用した防除体系は、いもち病の感染時期を遅らせる効果が顕著に認められており、穂いもちの抑制につながったものと考えられる。多発生地域では、防除適期が遅れるなどの失敗を防ぐうえで、育苗箱施用剤による予防的措置は有効である。、(2)主要野菜病害虫に対する総合防除技術の開発、(1)トマトの夏秋雨よけ栽培において、糸状菌製剤(ゴッツA)の使用時期を6月下旬以降とし、防虫ネットと農薬による補完防除を組み合わせることで、オンシツコナジラミ発生を抑制することができた。、(2)トマトの夏秋雨よけ栽培において、0.3×0.4mm目合いの防虫ネットを展帳し、遮光資材を併用することで、防虫ネット設置による弊害を少なくし、オンシツコナジラミの発生を抑制することができた。
カテゴリ 病害虫 アカスジカスミカメ 育苗 稲こうじ病 いもち病 害虫 総合防除技術 トマト 農薬 斑点米 斑点米カメムシ 防除

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