総合的病害虫管理（IPM）による農作物安定生産技術の開発

• 研究機関名: 福島県農業総合センター
• 研究分担: 生産環境部
• 研究期間: 継H18～H22
• 年度: 2010
• 摘要: 目的：農家自らが防除要否の判断を行えるよう、病害虫の発生生態の解明、化学合成農薬・各種耕種的防除技術の個々の評価を定量的に行なう。さらに必要最小限の農薬散布で最大の効果が得られるように、これらの防除技術の統合化を図る。 成果：(1)水稲病害虫に対する総合防除技術の確立 疎植栽培（株間30cm×条間30cm）では、育苗箱施用剤の10a当たり投下量は慣行栽培の約半分になることから効果の持続期間が短くなるおそれがある。ほ場（野外）で無処理を比較すると疎植栽培は、慣行栽培（株間16cm×条間30cm）に比べ株当たり病斑数が多く推移した。育苗箱施用剤の効果は認められ、７月下旬まで病斑数は栽植密度に関係なく少なく推移した。しかし、ほ場からイネ株を掘り上げ、いもち病菌接種による直接的な防除効果を調べた結果、慣行栽培に比べ疎植栽培の方が育苗箱施用剤の効果が不安定になることが明らかとなった。 (3)主要野菜病害虫に対する総合防除技術の開発 トマトの夏秋雨よけ栽培において0.4mm目合いの防虫ネットの展張によりオンシツコナジラミ等害虫の発生を抑えることができ、殺虫剤の散布も大幅に削減できた。
• カテゴリ: 病害虫 育苗 いもち病 害虫 総合防除技術 トマト 農薬 防除