1 IPM(総合的病害虫管理)による水稲減農薬防除技術の開発 2)発生予察に基づく防除要否判断技術の開発 (1) 紋枯病の早期発生予察技術の開発  発生程度経年変化調査

課題名 1 IPM(総合的病害虫管理)による水稲減農薬防除技術の開発 2)発生予察に基づく防除要否判断技術の開発 (1) 紋枯病の早期発生予察技術の開発  発生程度経年変化調査
研究機関名 石川県農業総合研究センター
研究分担 生物資源G
研究期間 完H20~22
年度 2010
摘要 目的:紋枯病は土壌(圃場)伝染性病害であるため、当年-次年の発生程度は密接に関連する。当年の発生量から次年度の発生量を推定することができれば、効率的に防除を行うことが可能であると考えられる。そこで、発生量の経年変化を調査し、紋枯病早期発生予察技術を確立する。 成果:7月7日に初発を確認した。7、8月が特異的な高温で推移したことから、紋枯病は多発した。減収の基準点となる被害度20を超えた圃場は20圃場に増加した。3ヵ年で発病は増加傾向にある。2009年度の被害度が0~3程度で極めて低い場合も、2010年度には被害度20を超える場合があった。一方、2009年度に被害度10を超えた圃場は、2010年度には全て被害度20を超えた。8月中の高温により被害進展が著しく、8月18日に畦畔部の発病株率を見歩き調査した場合、典型的病斑が枯れ上がりによりマスクされるようで、見かけ上、前回調査(7月22日)の発病株率より低下している事例が多く(データ略)、圃場内の被害度との関係を解析することは困難であった。7月22日の調査結果では、畦畔部の発病株率と圃場内の発病株率とには正の相関があり、畦畔部から圃場全体の被害程度を推定することは可能であると考えられた。また、2009年度の畦畔部の発病株率と2010年度7月22日(発病初期)の圃場内の発病株率にも正の相関が認められ、畦畔部の発病株率を見取り調査することで、次年度の発生を予測できる可能性があることが示唆された
カテゴリ 病害虫 害虫 水稲 農薬 防除 予察技術

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