１ ＩＰＭ（総合的病害虫管理）による水稲減農薬防除技術の開発 ２）発生予察に基づく防除要否判断技術の開発 (2) 初期害虫の広域発生予察技術の開発

• 研究機関名: 石川県農業総合研究センター
• 研究分担: 生物資源Ｇ
• 研究期間: 完H20～22
• 年度: 2010
• 摘要: 目的：育苗箱施用剤（殺虫剤）による防除を継続していた地域において、防除を中止してからの発生量を調査し、密度を抑制できる期間を明らかにする。また翌年の防除要否を判断する基準を作成する。 成果：イネミズゾウムシの密度の平均値は、防除を中止してから2年は要防除水準を超える圃場が出現しなかった。当年の被害株率と翌年の成虫数との関係から、当年の被害株率が30%未満の場合は翌年に要防除水準を超える圃場がほとんどないことが推察された。以上のことから、防除を中止してから2年は防除を中止でき、さらに被害株率が30%未満であれば翌年の防除を中止できると考えられた。
• カテゴリ: 病害虫 育苗 害虫 水稲 農薬 防除 予察技術