（エ）太平洋クロマグロを中心としたかつお・まぐろ類の資源管理技術の開発

• 課題番号: 2013023171
• 研究機関名: 水産総合研究センター
• 研究分担: 大島達樹; 上原崇敬; 横田耕介; 小河道生; 竹内幸夫; 岡本浩明; 余川浩太郎; 佐藤圭介; 松本隆之; 仙波靖子; 稲掛伝三; 境磨; 伊藤智幸; 魚崎浩司; 阿部寧; 米田道夫; 平岡優子; 福田漠生; 二階堂英城; 芦田拡士
• 協力分担関係: 愛媛大学 南予水産研究センター
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2013
• 摘要: 太平洋クロマグロの資源評価使用していに統合モデルについて、どのようなサイズの魚を漁獲しているかを推定する方法として、モデ ルで推定して再度モデルに読み込ませて解析を行う方法が提唱されている。この方法のほかに、複数の方法があるが、それぞれで資源評価結果は異なる。これらの方法を比較し、モデルで推定して再度モデルに読み込ませる方法を適用して太平洋クロマグロの資源評価を行った。; クロマグロ稚魚の移動モデルに影響を与える要因を明らかにするため、動物プランクトン組成を分析するとともに、稚魚分布域の鉛直的な水温構造を検討した。耳石輪紋の観察手法を検討するとともに、小型魚についての月単位での誕生時期推定を行い、産卵場判定を試みた。また、クロマグロの耳石年輪数から推定した誕生年のバックグラウンド放射性炭素同位体比を検討した結果、放射性炭素同位体比が1980年代中頃以降のクロマグロの年齢査定結果の検証に用いることができることが示唆された。クロマグロ幼魚（尾又長20cm程度）へのアーカイバルタグ装着技術を確立し沿岸での回遊経路を把握した。調査結果とモデルにより推定されたクロマグロ産卵場及び稚魚の分布状況は、年による大きな差異はないことが明らかになった。さらに、クロマグロの成長の季節性が及ぼすモデルによる資源評価への影響や、ひき縄漁業における努力量としての実操業時間推定手法の開発及び単位努力量当たりの漁獲量の標準化を試みた。; アーカイバルタグで標識したカツオの大量放流を実施し、 日本周辺への北上回遊の実態解明を進めた。耳石の初期成長履歴及び安定同 位体比分析により、日本に来遊するカツオ資源のふ化海域は7割が熱帯水域で残りがより日本寄りの亜熱帯水域由来であること、日本近海 来遊群の産卵ポテンシャル（単位体重あたり年間産卵数）は熱帯水域の魚より低いことが判明した。カツオ北上来遊モデルの改良及び他の資源動態モデルの検討を行った。; はえ縄漁場と衛星海洋情報をデータベース化し、漁場探索に利用できるようにした。メバチを対象に、超深縄操業は、タヒチ東方などの水温躍層深度が深い海域が適していることを明らかにした。枝縄素材へのフロロカーボンライン導入により、メバチ釣獲率が上昇した。漁獲物保冷温度を－45℃に設定すると、従来の－60℃と比較して冷凍機燃油消費量が航海時で34％減少した。; 遠洋かつお釣りについて、漁場の地理的推移と海鳥の移動経路が一致する場合があることを確認した。活餌（カタクチイワシ）の養殖技術を開発し、天然活餌と同様に操業に利用できることを明らかにした。活餌積み込みにフィッシュポンプを使用することにより、活餌の生残率が5％向上した。; 近海かつお一本釣りで1～2日の短期航海を実施した結果、鮮度向上により販売単価が向上するとともに、燃油消費量が減少することを確認した。; 海外まき網について、人工浮魚礁（FADs）に魚群探知機能付きブイを設置することにより、事前に魚群の多寡を把握することが可能なことを確認した。光刺激で小型まぐろ類を逃避させる手法を用いても、明確な混獲削減効果が認められなかった。魚群探知機能付きブイ情報等を活用した計画的なFADsの点検等が有効な省エネ方策として考えられた。
• カテゴリ: 亜熱帯 管理技術 省エネ・低コスト化 データベース