（エ）持続的な養殖業の発展のための効率的生産技術の開発

• 課題番号: 2013023181
• 研究機関名: 水産総合研究センター
• 研究分担: 淡路雅彦; 徳田雅治; 田丸修; 高木儀昌; 玉置泰司; 團重樹; 手塚信弘; 岡内正典; 伊藤進一; 関谷幸生
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2013
• 摘要: 低魚粉飼料を与えて飼育した親魚から得たアマゴF1は、通常の魚粉飼料を与えた親魚から得た対照群と遜色のない成長を示したが、対照群と比べて満1歳で早熟する個体が多く、雄の比率が高く、早熟後に雄のへい死が多かった。しかし、満2歳で成熟した個体から得られた受精卵のふ化率は75～83％、正常稚魚率は82～85％であり、卵質に大きな問題はなかった。; 無魚粉飼料に核酸製剤を添加することにより、 マダイ稚魚の肝膵臓の生理機能を改善する効果が認められたが、 タウリンと併用添加し た場合には相対的にタウリンの影響が大きく、タウリン単独添加よりもさらに飼育成績を改善する効果はなかった。 一方、 マダイ稚魚の摂餌性を改善する目的で摂餌促進物質を無魚粉飼料に添加したが、 その効果は短期的であった。植物性飼料では魚粉配合飼料よりも消化 酵素の分泌量が減少し、かつ、腸管での消化時間が増加したことから、消化性を改善する必要性が示された。; スジアラの生物特性に合った生産システムの評価を行い、低水温期に周年25℃前後で安定した地下浸透海水を飼育水として利用すること により、2年以内に商品サイズ（500g）に到達することを明らかにした。また、高蛋白のヒラメ用配合飼料や高脂質のブリ用配合飼料に比 べ、蛋白質含量の低いマダイ用配合飼料を与えて飼育した方がスジアラの成長が良く、低コストで高成長が得られることが示された。; キジハタについて、 閉鎖循環式陸上養殖における溶存酸素及び飼育密度に関する試験を行った。その結果、 溶存酸素量が5mg/L未満になると成長が鈍化し、飼育密度が50～65kg/kLで高い成長率が得られた。ヤイトハタでは、 150kg/kLの高密度養殖の可能性が示された。これらの結果から、はた類の陸上養殖では、他魚種に比べて単位水量あたりの生産性が高いことが示唆された。; 魚類養殖場における環境管理の事例として、給餌量を減らすことにより底質中の酸揮発性硫化物量が減少することを把握した。また、魚 類養殖場周辺でアサリの垂下養殖を行うことによる環境改善効果を評価した結果、アサリ1kgで1日あたり4～200mgの窒素が吸収されると試算された。; 消費実態を把握するため、養殖生産されたブリ類、タイ類及びヒラメについて家庭消費における代替関係を分析し、ブリ類とタイ類の間 に弱い代替関係を見いだした（相関係数－0.557）。また、養殖ブリの価格は養殖ブリ類生産量と天然ブリ類価格で、養殖マダイの価格は 養殖マダイ生産量、 天然マダイ価格、韓国活タイ輸入価格及び1人あたり実質化処分所得で、養殖ヒラメの価格は養殖ヒラメ生産量、天然ヒラメ価格、韓国活ヒラメ輸入価格及び1人あたり実質化処分所得で、養殖トラフグの価格は養殖トラフグ生産量、天然トラフグ価格及び1人あたり実質化処分所得で説明できることを明らかにした。決定係数はそれぞれ0.839、0.964、0.942、0.885であった。; 養殖飼餌料の価格に影響を与える要因を分析し、日本の輸入魚粉価格はペルーの魚粉輸出量が1％増加すると1.7％低下し、中国の魚粉輸 入量が1％増加すると0.49％上昇することを明らかにした。また、日本の魚粉輸入量は日本の魚類養殖生産量が1％増加すると2.4％増加し 、ペルーの魚粉輸出量が1％増加すると0.66％増加すると推察された。; 経済性評価に必要な養殖経営等のデータ収集・整理を行った。トラフグの養殖技術の導入過程については、海面養殖は1970年代から、陸 上養殖は1998年頃から沿岸海水を用いたものが、2004年から地下海水を用いたものが、2000年代には閉鎖循環式陸上施設によるものが導入された。海面養殖、 閉鎖循環式陸上養殖ともに餌代がコストの最も多くを占めるが、 閉鎖循環式陸上養殖では電気代、減価償却費等が余分にかかっており、 1kgあたりの生産コストは海面養殖が1,396円であるのに対して閉鎖循環式陸上養殖では1,816円であった。
• カテゴリ: 環境対策 経営管理 効率的生産技術 コスト 低コスト 輸出