１ 水稲・大豆病害虫の簡易発生予測シス 、 テムと減農薬管理技術の開発 、２）水稲病害虫の簡易発生予測システムの 、開発 、 (1) 見歩き予測法による紋枯病防除要否判 、断システムの開発 、1) 前年の発生に基づく被害予測 、

• 研究機関名: 石川県農林総合研究センター農業試験場
• 研究分担: 生物資源Ｇ
• 研究期間: 完H23～25
• 年度: 2013
• 摘要: 目的：イネ紋枯病は圃場伝染性病害であることから、前年と当年の被害度の関係について検討し、前年の被害度から当年の育苗箱施用剤の防除要否を判断するための技術を開発する。また、本課題でこれまでに確立した畦畔見歩きによる簡易被害度推定法と組み合わせることで、簡易に防除要否を判断する技術を確立する。; 、成果：紋枯病の初発は7月8日に確認した。過去6年間のデータについて前年の被害度と当年の被害度の関係を検討したところ、平成22年と平成23年の間および平成24年と平成25年の間には、有意な正の相関が認められた(それぞれρ=0.53、0.52)。それ以外の年次間についても前年に発生の多い圃場では当年の発生も多くなる傾向がみられた。次に、出穂期から収穫期における気温30℃以上の積算時間(以下、積算時間)と被害度との関連が大きいことから(石川農試、平成24年)、積算時間が100時間未満の年を低温年、100時間以上200時間未満の年を中温年、200時間以上の年を高温年とした。前年の被害度から当年の被害度を予測するため回帰分析を行い、95%予測区間を求めたところ、中温年と低温年では、前年の被害度が10未満の場合、当年の被害度は20未満となるため減収する可能性は極めて低かった。また、前年の被害度が80以上であれば当年の被害度が20以上となり、減収する可能性は高い。高温年では前年の被害度にかかわらず、当年の被害度は20を上回る可能性があった。以上のことから、前年の被害度が10未満の場合、当年の気温が平年並みであれば減収する可能性は極めて低いことから、育苗箱施用剤は不要と考えられる。一方、前年の被害度が80以上の場合、減収する可能性が高いことから育苗箱施用剤の使用が推奨される。ここで、前年の被害度は畦畔部発病株率から推定することが可能であり(石川農試、平成23年)、畦畔部発病株率が80%以上であれば、被害度は10以上に相当した。
• カテゴリ: 病害虫 育苗 害虫 管理技術 水稲 大豆 農薬 防除