１.開発途上地域の土壌、水、生物資源等の持続的な管理技術の開発

• 課題番号: 2014025659
• 研究機関名: 国際農林水産業研究センター
• 研究分担: 松原英治; 山崎正史; 南雲不二男; 幸田和久; 安藤康雄
• 協力分担関係: カントー大学（ベトナム）
• 研究期間: 2011-2015
• 年度: 2014
• 摘要: 気候変動の影響評価については、気候変動がもたらす農業生産への影響を把握可能な需給モデルの開発を進め、バングラデシュのコメについて、災害や気象の影響を原因別に予測することが可能になった。また、世界食料モデルの開発を進め、気候変動シナリオの下で、作物モデルを組み込んだ収量関数を用い、世界126カ国・地域のコメ、小麦、トウモロコシ、大豆の収量の2050年までの予測を行い、低緯度地域での作物収量は、気候変動により低下することを示した。; 気候変動の適応策については、熱帯の圃場条件でインド型イネ品種の開花時刻を2時間早めることを示した。気温の低い早朝に開花を行うことで、高温障害地域においても十分な稔実が維持できることが期待される。また、天水稲作における適応策として、プロトタイプ版意思決定支援システムからの支援情報（播種日や施肥タイミング等）を活用した実証試験によりコメ収量が改善することを確認した。 ; 気候変動緩和策については、反芻家畜からのメタン排出量のモニタリングにより、各種TMR(完全混合飼料)の給与が牧草のみの給与よりもメタン排出量を抑制できることを示した。また、放牧地における肉用牛からのメタン排出量は増体速度の遅い乾期の方が雨期よりも生産物あたり排出量が高いことを示した。ベトナムメコンデルタの農家水田圃場での3作期の試験により、節水栽培（AWD）による水田からの温室効果ガス（GHG）の経年的な排出削減効果と収量増加が顕著となった。緩和策普及の一環と位置づけられるCDM事業に関して、指定運営組織(DOE)による排出削減量の検証を受けた。また、ホテイアオイなどの未利用バイオマスを補助的な原料として活用することで、BDの安定的な利用が可能となることを示した。さらに、気候変動緩和策に貢献する生物学的硝化抑制（BNI）について、酸性土壌で栽培するソルガムは、中性土壌よりも根面土壌で強い硝化抑制活性があることを明らかにした。
• カテゴリ: 管理技術 高温対策 小麦 水田 施肥 ソルガム 大豆 とうもろこし 肉牛 播種 品種 モニタリング