食料生産地域再生のための土地利用型営農技術の実証

• 研究機関名: 宮城県古川農業試験場
• 研究分担: 水田利用部
• 研究期間: 継H24～29
• 年度: 2014
• 摘要: ＜目的＞、東日本大震災から復興し，水田を中心とした食料生産地域を早期に再生するために，地域の担い手に農地を集積するとともに，圃場区画や経営規模の拡大により，コスト競争力のある水田農業の実現が期待されている。、 土地利用型農業の低コスト化戦略として，現行区画にも対応可能な技術である逆転ロータリ利用の広畝成形播種方式，効率的な作物切り替え技術，乳苗・疎植による水稲移植を組み合わせた，低コスト３年４作水田輪作体系を実証する。また，大区画圃場に対応した鉄コーティング湛水直播の耐倒伏性向上技術や効率的灌排水技術，気象情報に基づく生育診断管理技術などの支援技術を確立し，被災地の低コスト輪作実証体系に導入しその効果を実証する。、＜成果＞、 【直播】県奨励品種の中で直播栽培に耐倒伏性が高い中生品種は「げんきまる」と「まなむすめ」の2品種であった。播種時期は5月中旬頃が，移植栽培並の収量確保し，倒伏程度を押さえることができた。倒伏低減対策としては，プラウ＋スタブルカルチによる耕起と「げんきまる」の組み合わせ、基肥としては倒伏及び収量の面から「LP70＋LPS80」が効果的で倒伏軽減が見込まれる。、 【土壌】名取市耕谷周辺の水田土壌腐植含量分布図を作成した。耕作再開時のブロック間の土壌窒素発現量は，土壌腐植含量の分布傾向と一致している。この分布図は，地力評価や施肥量策定に活用でき，いもち病リスクの助長要因としてもGIS上に統合できる。、 【雑草】復旧後水稲作の問題草種コウキヤガラに対する省力的な防除対策，大豆作のアレチウリに対しては総合的な防除体系の有効性を実証した。復旧時期・作型別の水稲・大豆作の主要草種を明らかにした。 【病害虫】復旧後間もない地域では水田内雑草を管理したとしても周辺休耕田からのカメムシ類の飛び込みによる被害リスクが存在することを明らかにした。また、植生指数と実測値を比較し、得られた回帰式からいもち病のリスクマップを作成した。、 【下層塩分；山元町現地】排水不良とそれに伴う土壌塩分の上昇により大豆が枯死したほ場に排水対策を実施することで，除塩を促進し大豆作付け可能となる。５月灌漑により除塩の効果が見られた。、 【現地】小麦は緩効性肥料による省力効果と収量・品質の安定が確認できた。大豆は播種時期に対応した 成形播種方式を試み利用の汎用拡大が図られた。水稲乾直はマーカーの改良などによる播種作業の安定を図った。また、播種方式の安定のために砕土整地と播種を別にした二工程播種の確認を行い、作業速度も速まることから条件により作業方法の選択肢と期待出来る。【水稲乾直；場内】乾田直播栽培では，「みやこがねもち」の苗立ち率は高く，苗立ち数は確保されたこと，３区とも㎡あたりの籾数が37～40千粒と多かったことから，播種量を0.6㎏/aより少なくできることが示唆された。 【大豆晩播狭畦；場内】「あきみやび」は，狭畦栽培で慣行栽培よりも倒伏程度が高くなったが，コンバイン刈りには支障のない3以下に収まり，収量，百粒重，外観品質は同等以上であったため，狭畦栽培が適すると考えられた。「ミヤギシロメ」は，収量，百粒重，外観品質において畦間による差はなかったが，畦間が小さくなるほど倒伏・蔓化程度が高くなる傾向であった。、【乳苗・疎植】常時被覆簡易乳苗(ベタ掛け乳苗)技術により目標に近い苗質が得られ，乳苗37株/坪植えとすることで10a当たり移植苗箱数は概ね半減した。また，乳苗移植とすることで欠株率は高まったが，収量は，現地乳苗37株/坪植えを除き慣行並となった。乳苗を露地で育苗する場合は，覆土量を1.0kgから1.5kgに，床土量を2.0kgから1.5kgにすると移植時の生育量を確保し易く、出芽器による加温出芽(27～31時間程度)の組合せが必要と考えられた。水稲作20haを想定した移植栽培において、慣行の稚苗移植に乳苗や疎植を導入した場合のコスト低減効果を試算評価した。省力効果としては４割まで削減可能と考えられた。コスト評価では全て乳苗疎植とした場合で25～29％の削減が可能と考えられた。【省力リスク】、3)麦類の生育予測において，場内試験では大麦の出穂期～開花期の予測手法の改善が必要と考えられたが、現地試験では，出穂期，開花期の推定日と実測日の誤差は0～3日程度であり，1kmメッシュデータの予報値を用いることにより，予測精度が高まる傾向が認められた。、
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