岐阜県先進技術（遡上予測、子持ちアユ生産）活用による河川漁獲量及び養殖生産量の増大

• 研究機関名: 岐阜県水産研究所
• 研究分担: 資源増殖部・下呂支所
• 研究期間: 継H26～30
• 年度: 2015
• 摘要: 目的 アユの生産量全国１位を達成するために、河川漁業への対応として、天然遡上アユのいる河川並びにそれがいないダム河川における効果的な放流時期、放流サイズをそれぞれ明らかにして適正放流マニュアルを作成する。また、漁獲に寄与しやすいと考えられる早期天然遡上アユの生息動態を明らかにする。更に養殖業への対応として、冷水病に強い種苗、全雌化技術、アユの産卵調整技術を融合させて冷水病に強い子持ちアユ生産用種苗の周年供給体制を構築するとともに、効果的なアユの鮮度保持技術を開発して商品歩留まりの低下を抑制することにより県内ブランドアユの消費拡大を図る。、概要、(1) 天然アユの遡上する河川における効果的な放流技術の開発（実証研究）、(2) ダム上流域河川における効果的な放流技術の開発（実証研究）、(3) 冷水病に強い子持ちアユ生産用種苗（耐病性全雌種苗）の開発、(4) 全雌化精液の周年供給技術の開発、(5) アユの鮮度保持技術の開発、成果、(1) 長良川110km地点で放流時期を変えて3回に分けて標識放流を行った結果、早期に放流した群ほど、漁獲時の体サイズが大きく、漁獲魚に占める割合が高く、放流の費用対効果が高い傾向がみられた。また、漁場別の天然遡上アユのH27年の漁獲割合は、河口から70km地点で約90％（H26:約60％）、110km地点で約40％（約13%）と、26年に比べ高い傾向がみられた。H27年はH26年に比べて遡上数が多く、遡上時期が早かったために、天然遡上アユの漁獲寄与度が高まったと考えられる。110km地点では漁期後半ほど漁獲アユに占める天然遡上アユの割合が高まることから、天然遡上アユと漁獲時期が重なりにくい早期放流群の費用対効果がより高まったと考えられる。、(2) 天然遡上アユのいないダム上流域の河川で放流時期とサイズを変えて標識放流試験を行った結果、早期小型放流群の漁獲アユに占める割合はその他の群に比べて特に漁期前半の６～７月で高く、早期小型放流の有効性が示された。、(3) 子持ち生産用に冷水病耐病選抜を行った新種苗の冷水病耐病性を、感染実験により評価したところ、新種苗の生残率は86.9％で、旧種苗の生残率30.6％に対して有意に高かった（養魚場株で評価）。、(4) 排精前の二次性徴が現れるタイミングで電照処理（長日化）により性成熟を遅らせた性転換雄アユは、電照開始後8か月後（5月）、9か月後（6月）も精巣が退縮せず受精可能な精子を保持していることを確認した。これにより、全雌種苗の周年生産が可能になる。なお、電照処理から自然日長に移行し、移行後の精子の運動性を調査した結果、移行後9日目に精子の運動性が最も高まることを確認した（5月分）、(5) アユの鮮度保持技術を開発するために致死条件や貯蔵温度を変えて鮮度指標であるＫ値の経時的変化を調査した結果、致死条件による大きな差は見られなかったが、貯蔵温度が低いほどＫ値の上昇速度が遅いことが確認された。このため、アユの鮮度を冷蔵により保持するためには貯蔵温度をできる限り低く保つ必要がある。、、
• カテゴリ: 消費拡大 鮮度保持技術