土佐材ブランドの「内装・備え付け製品」のシステム化の開発

• 研究機関名: 高知県立森林技術センター
• 研究分担: 資 源; 利用課
• 研究期間: 完H25～27
• 年度: 2015
• 摘要: 目的：県では、平成22年度から県産材の県外への販路拡大を目的として、商談会や座談会を開催するなどの方法により販売促進に取り組んできた。中でも邸別販売方法は土佐材を全面的に使用する工務店と設計事務所を一定数獲得してきた。それらの多くは材を室内に見せる「あらわし構法」を採用することが多く、その際の家具・建具類において土佐材にマッチングする商品が少ないことから、土佐材の家とセット販売ができる家具・建具類の商品が要望されている。そこで、土佐材による家具を開発するために、家具材料としてのスギやヒノキの材料及び接合部といった基本性能を把握し、家具を設計・試作するとともに各種家具・建具性能試験を行い製品性能を評価する。、成果：県産材を利用した耐震性をもつ家具類として、システム収納と室内用耐震シェルターを検討した。、耐震シェルターについては、構成パネルの面内せん断試験の結果を受けて、ヒノキ集成材と鋼材からなる3種類（WW、WM、MW）の仕様とし、その性能については、総2階建ての木造住宅の1階部分に設置し、地震により住宅が倒壊して、2階部分が耐震シェルター上に落下すると想定し、必要垂直耐力Vと必要水平耐力Hをそれぞれ算出した。必要設計耐力を保持するかを評価するため、垂直加力試験と水平加力試験を行った結果、次のことが明らかとなった。、①必要垂直耐力は、試験体MWが最大耐力93 kNと最も高い値を示し、試験体WWとWMは同程度の値となった。必要垂直耐力と照らし合わせると、全ての仕様で、垂直方向の必要耐力を満たしていることが明らかとなった。、②必要水平耐力は、試験体WMが最大耐力18 kNと一番高く、次いで、試験体MW、WWの順に高かった。試験体WMとMWに関しては、水平方向の必要耐力を満たしているが、最も木材率が高い試験体WWにおいては、必要耐力の不足が確認された。、③以上の結果より、鋼材を適正に取り入れた躯体であれば、想定した条件において地震による落下物から身を守りうると考えられる。