輸出に対応できる「超低コスト米」生産体制の実証

課題名 輸出に対応できる「超低コスト米」生産体制の実証
研究機関名 宮城県古川農業試験場
研究分担 水田営農部
研究期間 完R元~R2
年度 2020
摘要 目的:効率的な肥培管理の確立のためにスマート農機を活用し生育・収量等の可視化による土壌診断技術の開発,土壌物理性の改善効果や水稲等の収量の向上を目指した子実トウモロコシを取り入れた3年4作体系の検討,スマート農機を活用した作業技術及び経営の改善効果の実証と活用・導入条件の検証を目的とする。

成果:スマート農機を活用した生育・収量の可視化による土壌診断技術の開発では,水田土壌の可給態窒素は,衛星画像から取得したNDVI変化量と収量コンバインで測定した収量から推定が可能であった。
 子実トウモロコシの残渣すき込みが土壌物理性の改善及び後作物の生育・収量に及ぼす影響の検討したところ,土壌の全炭素・全窒素は増加,固相率,仮比重は減少した。液相率が増加したことから,有機物供給により保水性が向上したと考えられた。土壌硬度や耕盤出現深度には一定の傾向が見られず,長期的な土壌の変化や後作物への影響については,別途検証が必要と考えられた。
 スマート農機による作業改善の検証では,無人(ロボット)トラクター,GPSアシスト田植機,自動操舵汎用コンバインについては,従来機と比較して作業時間や作業人員,作業負担の削減効果がみられた。農業用マルチローター(ドローン)については,圃場条件に合わせて無人ヘリと使い分けて活用することが重要だと考えられた。
 水田給排水遠隔制御装置(WATARAS)については,実証地域の用水管理と合わず,作業時間の削減には至らなかったが,条件の合う地域では効果が得られるのではないかと考えられた。
 ラジコン除草機は,刈り払い機等より安全性は高いものの,持ち運びの不便さ等から実用性は低かった。
 リモートセンシング専用マルチローターは,センシングしてからの解析に時間を要することや,実証地域では飛行許可の申請が必要であること等により,活用が難しかった。
カテゴリ 経営管理 GPS 除草機 水田 センシング 低コスト とうもろこし 土壌診断 ドローン 肥培管理 水管理 輸出 リモートセンシング ロボットトラクタ

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