データ駆動型流通・保存技術の開発によるスマートフードチェーンの構築

• 研究機関名: 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究分担: 食品研
• 協力分担関係: 民間（24）; 独法・国研等（5）; 大学等（31）; 公設試（16）; 協同組合（2）; 公益法人（6）; 地方公共団体（1）; 外国の機関（3）; 国の機関（2）
• 研究期間: 2021-2025
• 年度: 2021
• 摘要: 環境・コスト・安全・品質に配慮した野菜等のスマートフードチェーンモデル構築においては、温度条件の異なる貯蔵試験を実施し、積算呼吸量、外観変化及び鮮度マーカー遺伝子の変動を明らかにした。また、高断熱高密閉ボックスを用いた輸送実証試験を通じて、ブロッコリー、トマト、キュウリ等の５種の野菜類の減耗を1割以上低減するための条件を明らかにした。また、光糖度計の原理を応用し、ヒトが感じるトマトの「うま味」、「甘味」等の食味や、「ジューシー感」、「かたさ」、「なめらかさ」、「粉っぽさ」等の食感の推定に成功し、市販の光センサをベースにしておいしさ評価装置を完成してプレスリリースを実施した。微生物検査法等の開発については、輸出拡大が期待される抹茶を対象とし、その微生物検査を寒天平板法により適切に行えることを確認した。また、世界規模で農産物汚染が懸念されているカビ毒「アフラトキシン」について、その生産菌の効率的な検出を可能にする培地を開発した。加えて、数種の植物抽出液中にアフラトキシン産生抑制活性を見いだした。米粉等のバリューチェーン構築については、農研機構開発品種である「笑みたわわ」及び「亜細亜のかおり」の原料米供給体制を生産者の協力を得て調整し、製粉企業や食品加工業者による給食パンへの活用や米粉麺の販売等により概念実証を行った。さらに、GM検知法の開発においては、改正食品表示基準に対応した新たな検査法（ΔΔCq法）の国内公定法化と、すでに第４期までに国内公定法となっている検査法（グループ検査法）の国際標準化の双方を達成した。
• カテゴリ: 加工 きゅうり コスト トマト 品種 ブロッコリー 抹茶 輸出 輸送 良食味