木材利用のライフサイクル分析

• 課題番号: 2001001144
• 研究機関名: 独立行政法人森林総合研究所
• 研究分担: 森林総合研究所 木材特性研究領域 物性研究室; 森林総合研究所 構造利用研究領域 木質構造居住環境研究室; 森林総合研究所 成分利用研究領域; 森林総合研究所 加工技術研究領域 木材機械加工研究室; 森林総合研究所 加工技術研究領域 木材機械加工研究室 藤本 清彦; 森林総合研究所 木材改質研究領域 チーム長; 森林総合研究所 構造利用研究領域 材料接合研究室
• 協力分担関係: 東京大学大学院; 愛媛大学
• 研究期間: 新規2001～2004
• 年度: 2001
• 摘要: 1.当年度の研究目的 木材利用の環境的評価と資源循環のあり方について提言を行うため、1)木材の耐久的利用による炭素貯蔵効果について各国が報告することが予定されている。我が国の建築部門における炭素固定能力を評価する。2)木材加工部門からの木質系廃棄物を削減するため、製材業からの木材残廃材の発生・処理の実態を明らかにする。3)木材利用部門からの木質系廃棄物を再利用するため、建築解体廃材の再利用シナリオを評価するとともに、発生量を明確にする。 2.当年度の試験研究方法 1)我が国の建築ストック量を定量的に評価する資料として、「固定資産の価格等の概要調書」を用いた。木造・非木造・非課税のデータで、非課税分についてはその年の木造・非木造の比率で振り分け、床面積に対し木造の木材使用量0.2m3/m2、非木造0.04m3/m2との暫定値を掛けて木材量を求め、木材中の炭素量を0.25t-C/m3として炭素固定量の推移を評価した。 2)全国の製材工場を対象として、偏りがないよう選択し、407社にアンケート票を発送し、187社(全製材工場数の1.5%、素材消費量の合計は9.2%)から回答を得た。木材廃棄物の種類別発生量と処理方法について解析した。 3)平成10年度の建築解体材について、3種の異なった再利用システムを適用した場合の最終廃棄量及び新規材料投入量の比較を行った。また真の滅失量を固定資産調書と建築着工統計から計算し、建築解体材の発生量を推計した。 3.当年度の研究成果 1)建築物中の木材炭素ストック量は解析した1974年の1.6億t-Cから2000年の2.4億t-Cへと単調に増加している。各年の吸収量にあたるストック量変化は、木造率の低下などにより、500万t-Cから200万t-C程度になっている。 "2)製材業からの木材残廃材の今回の調査では、平成9年度調査に比べて発生比率が高くなっていた。平成11年度の素材消費量から推計すると合計1,632万m3と推計される。ダイオキシン類対策のため焼却施設の規制が強化されるが、小規模製材所ほど樹皮を主体として焼棄却している割合が高く、早急に対策を立てる必要がある。" "3)建築解体廃材は大断面軸材・小断面軸材・面材からなっているが、その全てをチップ化燃料利用し需要を超えたものは廃棄するS1、同様にチップ化して質のよいものからパルプ・ボード・燃料とするS2、軸材は一定歩留まりでリユースし残りはS2同様チップ化利用するS3、ではリユースにより最終廃棄物量と新規材料投入量が削減されることが認められた。解体廃材量は近年1,000万m3程度と推計された。"
• カテゴリ: 加工 ストック