水稲減農薬栽培地域の水系における農薬動態の解明

• 研究機関名: 岩手県農業研究センター
• 研究分担: 環境保全
• 研究期間: 新H15～17
• 年度: 2003
• 摘要: 目的:環境に配慮した持続型農業の推進や、消費者の安心・安全志向の高まりに対応し、本県でも水稲の減農薬栽培が普及してきている。また、防除体系、施用法や農薬製剤等の変化に伴い水系における農薬の残留量も過去と比べて低減していると推定される。そこで、過去に実態調査を行いその後減農薬栽培が取り組まれた地域の水系において農薬残留濃度を追跡するとともに、農薬使用上及び水管理上の適切な対策に資するため、農薬の水田における消長を精密に調査、解析し、挙動予測モデルの検証を行う。 また、得られたデータは国のプロジェクト研究による生態系リスク評価を行うための農薬動態予測モデル開発の基礎データにもなる。到達目標:(1)水稲減農薬栽培により、水系の農薬残留量が低減したことを明らかにする。 (2)水田施用薬剤の水田内挙動予測モデル（PADDY）の適合性を明らかにする。予定成果(初年目):(1)減農薬栽培地域における水系の農薬残留実態のデータが得られる。(2)水田における施用農薬の挙動に係るデータが得られる。期待効果:水稲減農薬栽培が環境への配慮にも結びつくことを示すことで、取り組み推進の一助になる。成果:(1) 平成7～9年の雫石川水系におけるいもち病防除剤５剤は使用時期を反映して検出されたが、いずれの農薬とも検出値は水質基準を大きく下回っていた。(平成10年度研究成果)(2) 殺菌成分を対象とした水田及び河川の実態調査(平成10～12年)や、殺虫成分の田面水濃度の調査により、育苗箱施用法は水面施用法に比べて水系への流出が少なく、環境負荷を軽減する。(平成12年、13年度研究成果) (3) 水田除草剤(チオベンカルブ及びメフェナセット)の挙動（土壌吸着と脱着）を解析し、水田からの流出抑制対策としては、極端な深水管理を避け止水管理の徹底(14～20日)が防除効果および環境負荷軽減の対策になる。(天野ら、環境化学Vol11.785～792、2001)(4) 水田で利用された数種農薬の半減期は４～７日間であった。農薬の散布後２週間程度止水できれば、農薬の流出を大きく低減できると考えられた。(島根研報33ｐ87～103、2000)(5) 排水中、河川中の農薬濃度を推定する基礎となる施用農薬の水田内(水中及び土壌中)における農薬濃度変化を計算する挙動予測モデル（PADDY）が開発されている(稲生ら、農薬環境科学研究第7号)。
• 研究対象: 水稲
• 戦略: 環境
• 専門: 環境
• 部門: 水稲
• カテゴリ: 病害虫 育苗 いもち病 除草剤 水田 水稲 農薬 防除 水管理 薬剤