（夏秋期生産を目指したイチゴの）超促成・越年株型経営モデル作成

• 研究機関名: 岩手県農業研究センター
• 研究分担: 農業経営
• 研究期間: 新H15～19
• 年度: 2003
• 摘要: 目的:国内におけるイチゴ供給の現状みると、７月から11月中旬の夏秋期については多くを輸入品に依存しているが、食味等の問題があり市場からは国産イチゴの生産を求める声が強い。その中で、夏秋期の生産に本格的に取り組めなかった要因としては、花芽分化技術にコストがかかったことや高温条件で果実品質が劣ったことなどが挙げられる。一方、岩手県盛岡地域はハウス早熟作型を中心とした産地であるが、最近は促成作型等を取り入れて出荷時期の拡大を図りながら専作化を志向する経営体も散見されることから、このようや経営体を支援すべく、近年開発された短日処理や越年苗利用技術を軸として、適応品種による夏秋期生産作型の確立に向けた試験研究を進めるところである。本課題においては、イチゴを主部門とした主業型農家において、夏秋期生産の新作型の導入可能性を検討するとともに、経営面積、労働力、機械、施設及び複合部門等の経営条件を具体的に考慮しつつ、イチゴ専作経営及びイチゴを中心とした複合経営の成立条件を解明し、新作型を導入した経営モデルを策定する。到達目標:ア 新作型の導入可能性を明確にする。 イ 現行のイチゴ作の経営構造を把握し、行政や関係団体における支援の方針を明らかにする。予定成果(初年目):想定される生産コストとイチゴの目標収量期待効果:ア イチゴ夏秋生産作型を導入した経営モデルを具体的に示すことにより、実現される所得や必要な労働投入量など、普及定着のための指針が明らかとなる。 イ モデルに基づいたシミュレーションが可能となり、イチゴの価格条件などが変化した場合の経営の影響を予測することができる。成果:(1)営農試験地内の２農家を事前調査した。Ａ農家は30ａの作付面積で、ハウス早熟作型に長期株冷栽培を組み合わせて約500万円の売り上げである。リンドウも取り入れている。Ｂ農家は14ａの作付面積で、ハウス早熟作型のみで約200万円の売り上げであるが、本年より促成作型を試作している。キュウリとの複合経営である。 (2)定植期６～７月に遅らせた作付け体系において、花房数が少なく収穫が遅延した関係上収量が10a当たり800kgと低く、慣行栽培に対して41.3％の低収であった。イチゴの価格を1,100円と仮定した場合の経営試算では、収量が10a当たり2,000kg以上であることが望ましく、今後作型の見直しが必要である。（平成８年度試験成績、大分県農業技術センター） (3)夏秋イチゴの冷蔵による宅配便を利用した輸送方法を検討したところ、クール輸送は常に低温で維持されるので、温度により品質低下しやすい青果物の輸送に適していることが確認された。一方、より低コストである段ボールの使用が望まれるが、振動による横ずれと、外気温の影響を受けやすいことが問題である。（平成８年度試験成績、徳島県農業試験場）
• 研究対象: イチゴ
• 戦略: 園芸
• 専門: 経営
• 部門: 野菜
• カテゴリ: いちご きゅうり 経営管理 経営モデル コスト 栽培技術 出荷調整 低コスト 品種 輸送 良食味 りんどう