37.寒冷地におけるイチゴの周年供給システムの確立　（２）イチゴ四季成り作型を導入する経営モデルの作成

• 研究機関名: 秋田県農業試験場
• 研究分担: 経営計画部
• 研究期間: 新H15～19
• 年度: 2003
• 摘要: 目的：四季成り性新品種を導入することにより、出荷期拡大・経営改善をめざす。本年度は、対象地域のイチゴ生産の概況、現地の現行作型の経営収支、問題点を明らかにする。方法：(1)調査対象：秋田県雄勝町イチゴ産地、(2)役場、ＪＡ、生産組織、農家の聞き取り調査、(3)統計・現地資料の解析結果：(1)産地における課題である萎黄病菌に対し、抵抗性品種への切り替え、転作、遠隔地の初作地を借地利用、太陽熱などによるハウスの土壌消毒などで対処しているが、克服には、まだ問題点が残っている。(2)イチゴの10ａ当たり収量は、'02年産で露地栽培が929kg、ハウス栽培が989kgである。露地栽培では、標高200ｍ台以下と、350ｍ以上で、出荷期が6/中旬～7/中旬と6/下旬～8/上旬、収量で約２割の格差がある。しかし、単価は出荷期が遅いほど高くなるので、粗収益、所得は高標高ほど高い。ハウス栽培では、9/下旬からの秋の価格が高いこと、翌年の5、6月と2回収穫できるメリットがあり、収量、粗収益、所得とも露地栽培を上回る。(3)現地の主要作型である露地栽培と、ハウス栽培では、8、9月収穫が空白であり、数戸が四季成り性品種を出荷しているが、この時期はM以上の大果率が低く、高品質品種の開発と、技術確立が緊急課題である。
• 研究対象: イチゴ
• 戦略: 園芸
• 専門: 経営
• 部門: 野菜
• カテゴリ: 萎黄病 いちご 経営管理 経営モデル 出荷調整 新品種 抵抗性品種 土壌消毒 品種