水稲の減農薬栽培のための中耕除草法および防除要否基準

• 担当機関: 千葉県農業試験場
• 研究期間: 1997～1997
• 発行年度: 1997
• 要約: 前年の雑草発生量が移植60日後の乾物重で10g/m2以下と少ない水稲単作圃場では、移植35日後と45日後の2回中耕除草を行うことで、除草剤を用いることなく雑草害による減収を10%以内に抑えることができる。中耕と除草剤の雑草防除体系を隔年で実施することで除草剤の連年使用が避けられ、減農薬が可能となる。
• 背景・ねらい: 環境にやさしい稲作技術を開発するため、除草剤を用いない雑草防除技術として中耕除草を取り上げ、抑草効果及び収量に及ぼす影響、さらに防除法としての継続性を検討した。なお、試験は4月20日頃移植の圃場で実施した。
• 成果の内容・特徴:
• 減収が10%以内となる雑草の被害許容密度は、移植60日後の乾物重で約30g/m²となり、中耕によってこの雑草密度以下に抑えることが必要である（図2）。;
• 中耕の抑草効果には限界があり、前年の雑草発生量が多い場合は2回の中耕除草を実施しても雑草の発生を被害許容密度以下には抑えられない。雑草の発生及び減収を抑えるためには、前年の移植60日後の雑草量が乾物10g/m²以下と少ないことが条件である（図3）。;
• 中耕除草の連年実施は残草量が多くなるので困難であるが、中耕と除草剤処理の体系を隔年で実施することが可能である。;
• 中耕除草による防除適否の基準、即ち、前年の移植60日後の雑草量が乾物重10g/m²以下をノビエ単相の場合、草丈30～40cmの個体が6～10株/m²、または草丈50～60cmの個体が1～2株/m²以下が目安となる。;

成果の活用面・留意点

1. 2条の動力除草機（排気量：30cc）の場合、1回の中耕除草には10a当たり約2時間を要する。
   
2. 中耕除草実施後、株間に残ったノビエなどは、翌年の発生量を抑えるため、種子が落下する以前にできるだけ手取り除草を行う。
   
3. 多年生雑草の多い圃場では中耕のみによる抑草効果は不十分である。これは、中耕実施後の発生や、株間の残草からの増殖も多く、翌年の発生源となるためである。従って、従来の除草剤の組合わせ処理や茎葉処理剤による秋季防除、秋冬期の耕耘などが必要となる。
   

• カテゴリ: 病害虫 雑草 除草 除草機 除草剤 水稲 農薬 防除