カンショを中心とした大規模畑作経営の土地利用方式

• 担当機関: 茨城県農業総合センター
• 研究期間: 1999～1999
• 発行年度: 1999
• 要約: カンショ作経営の規模別輪作体系及び特徴を線形計画法により明らかにした。小規模では土地生産性の高い加工ダイコン、中規模では労働生産性の高いカンショ作付が合理的で、大規模では加工バレイショとギニアグラスが導入される。また、労力・機械装備の拡大した経営では、規模拡大に伴いカンショ単作作付率の最大値が高まる。
• 背景・ねらい: カンショ産地における畑作経営では地力の低下、障害の発生などが表面化している。このため、輪作を可能にする機械化技術を導入し、経営耕地規模別に地力維持を考慮した作付体系により、輪作導入の適性を明らかにする。

成果の内容・特徴

1. カンショ作経営が地域的に取り入れている代表的輪作作物を、経営に導入しているK経営をもとに営農モデル（I体系）を作成し、線形計画法により分析した。その結果、規模拡大過程の土地利用には3段階の特徴があることを明らかにした。すなわち、小規模での早堀カンショ+加工ダイコン中心、中規模でのカンショ単作中心、大規模での加工バレイショ+ギニアグラスが導入される輪作体系である。
   
2. 経営モデルの増加面積当り利益率は6haまで一定である（図1）。この間、土地生産性の高い作付となる。7haからその利益率は漸減するが、逆に時間当り利益額は増加する。つまりこの間、土地生産性から労働生産性を重視する作付比率が高まる。労働時間制約の制限に近づく大規模においては、労働生産性の高い加工バレイショ+ギニアグラスの導入により利益増加が図られる。この時、土地生産性と労働生産性はともに低下する。
   
3. 同様に、上述の営農モデルから労力や機械装備を発展したII、及びIII体系においても作付比率に3段階の特徴がみられ、II体系では9及び12ha、III体系では12及び16haがその転換規模となる（図2）。カンショ単作作付率の最大値はII、III体系へと展開するに伴い高まる。しかし、労働時間制約の制限規模においては、各体系のカンショ単作作付率はほぼ同程度にまで低下し、輪作導入がすすむ。
   

成果の活用面・留意点

1. 規模に対応した輪作導入の指導資料として活用する。
   
2. カンショ単作作付率の増加が示唆される大規模志向経営においては、個別経営内での輪作対応の他、経営間での交換耕作などによって対応していく必要がある。
   

• カテゴリ: 加工 かんしょ 機械化 規模拡大 経営管理 経営モデル だいこん ばれいしょ 輪作 輪作体系