ヤマノイモ産地における新畑作技術体系の経営的評価

• 担当機関: 栃木県農業試験場企画経営部
• 研究期間: 1995～1999
• 発行年度: 1999
• 要約: ヤマノイモ単作化の回避には輪作体系の導入が必要であり、新作物のネギと普通畑作物を組み合わせた新畑輪作体系を線形計画法で試算した。田畑地帯のモデル経営（労働力2人、水稲3ha）の最大所得は925万であり、6.1haまで規模拡大できる。
• 背景・ねらい: ヤマノイモの振興には、普通畑作物を含めた他作物との輪作が有効である。そこで、ヤマノイモを基幹としながら新たにネギを導入することで所得確保と、省力的な普通畑作物の組み合わせによる規模拡大効果をモデル分析によって検討した。

成果の内容・特徴

1. 田畑地帯の経営への導入を想定し、水稲作付（3ha）も含めた経営モデルを設定した。輪作体系の対象畑作物はヤマノイモ、夏どりネギ、秋どりネギ、秋冬どりネギ、冬どりネギ、大豆、小麦、そば、飼料作物（緑肥）の計9品目とした（表1、図1）。
   
2. 輪作体系は大きく分けて3つのブロックとして構成した。基幹作物で構成されるA（秋どりネギ+秋冬どりネギ+冬どりネギ+飼料作物→ヤマノイモ→ヤマノイモ）とB（飼料作物→夏どりネギ→ヤマノイモ）はそれぞれ独立した3年一巡の体系で収益確保を、普通畑作物（小麦→大豆、そば）は省力性から土地利用を目的として組み合わせた（図2）。
   
3. 経営モデル（家族労働2人、8時間/人・日）による分析から、畑面積2.5ha以下では収益性の高い輪作体系A+Bが選択される。2.5ha以上になると労働制約から省力的な普通畑作物の作付が選択され、最大で6.1haとなる（図3）。
   
4. 年間総労働時間は、畑面積2.5haで3,560時間、6.1haでは3,453時間である（表2）。規模拡大に伴う労働制約から、労働競合している基幹作物と普通畑作物の間で作付選択バランスが変化し、労働集約的な基幹作物（秋どりネギ）の規模縮小に伴って総労働時間の減少がみられる。
   
5. 経営モデル分析の農業所得をみると、基幹作物のみで作付可能な畑面積2.5haでは862万円、最大畑面積6.1haでは925万円であり、ほぼ1,000万円の所得確保が可能となる。
   

成果の活用面・留意点

1. 先進的なヤマノイモ産地において、新畑輪作体系の導入による所得確保が期待できる。
   
2. このモデルは地域も視野に入れ、急増する遊休地対策としての規模拡大効果も検討した。
   

• カテゴリ: 規模拡大 経営管理 経営モデル 飼料作物 水稲 そば 大豆 ねぎ やまのいも 輪作 輪作体系