中山間冷涼地域における水稲に対する土づくり資材の連用効果

• 担当機関: 広島県立農業技術センター
• 研究期間: 1977～1997
• 研究担当者: 谷本俊明; 伊藤純樹; 宮地勝正; 中藪正之; 中澤征三郎; 植木博秀
• 発行年度: 2002
• 要約: 冷涼地域の乾田における水稲に対する土づくり資材の増収効果は、稲わら堆肥と転炉さいで高く、特に冷害年にこれらの併用でさらに高まる。また、10a当たり稲わら600kgあるいは稲わら堆肥1,000kgの施用で土壌の全炭素含有量をほぼ維持できる。
• キーワード: 水稲、転炉さい、稲わら堆肥、稲わら、全炭素、冷涼地域、乾田
• 背景・ねらい: 土壌は農業生産の基盤であり、食料の生産向上と安定供給のためには地力の維持増進を図ることが不可欠である。しかし、水田では高齢化等に伴う栽培管理の粗放化から地力や水稲収量の低下が懸念される。そこで、冷涼地域の細粒質乾田（灰色低地土,下層黒ボク）において、有機物と土づくり資材の連用が水稲収量と土壌の理化学性に及ぼす影響を明らかにする。
• 成果の内容・特徴: 1.; 水稲収量に対する稲わら（10a当たり600kg）、堆肥（稲わら堆肥：1,000kg）及び転炉さい（始めの10年間400kg、その後200kg）の21年間（1977～97年）の連用効果は、転炉さい及び堆肥の施用で高く、これらを併用するとさらに高くなる（表１）。; 2.; 水稲収量に対する堆肥と転炉さいの併用効果は冷害年（1980、93年）を含む低収年（作況指数が97以下）に高く、多収年（作況指数106以上）では転炉さいの効果が認められる（図１）。; 3.; 土壌の可給態珪酸は稲わらあるいは堆肥と転炉さいの10ａ当たり400kgの併用で高く維持できるが、転炉さいの200kg併用ではほとんど増加しない。また、稲わら、堆肥及び転炉さいの単独施用でも化学肥料単用に比べて高く維持できる（図２）。; 4.; 地力を示す指標の一つである土壌の全炭素は、堆肥あるいは稲わらの施用で有機物無施用に比べて高く維持できる（図３）。; 5.; 冷涼地域の乾田における土づくり資材の施用は、10ａ当たり転炉さい200kg、堆肥1,000kgの併用が望まれる。
• 成果の活用面・留意点: 1.; 中山間冷涼地域（年平均気温13.0℃以下）の乾田に適用できる。
• カテゴリ: 土づくり 肥料 栽培技術 水田 水稲 中山間地域 凍害