| タイトル |
テラス式茶園造成による小型乗用摘採機導入の経営的効果 |
| 担当機関 |
長崎総農試 |
| 研究期間 |
1997～2000 |
| 研究担当者 |
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| 発行年度 |
2001 |
| 要約 |
中山間傾斜地での小型乗用摘採機導入では、テラス式茶園の造成経費45万円/10a、枕地による既存園の減少率5%の場合、既存園2.7haの経営では1haの規模拡大することで機械化投資効果が得られる。
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| キーワード |
茶、中山間傾斜地、個人造成、テラス式茶園、造成経費
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| 背景・ねらい |
中山間傾斜地における従来の茶園は可搬型管理機の利用を前提に造成されており、乗用型管理機を導入するには新たに茶園の改良・造成が必要である。乗用摘採機の使用法等から造成茶園の整備水準を検討するとともに、個人で施工されている茶園造成の実態等から機械化に対応した茶園造成の経済性を明らかにする。
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| 成果の内容・特徴 |
- 個人施工によるテラス式茶園の造成後の畑面勾配は1.2度から5.9度の範囲にあり、乗用型管理機の利用が十分可能である。整備後の平均圃場面積率は、原地形の89.6%である。さらに、旋回枕地を兼ねた耕作道等以外の平均植栽面積率は、圃場面積の88.7%である（表1）。
- 個人施工による茶園の造成経費は、原地形の形状や法面処理法、作業請負の形態等により格差があり、機械代や雇用賃金などの直接支払経費は10a当たり15万～64万円で、平均38万円5千円である（表2）。
- 既存園2.7haの経営モデルでの小型乗用摘採機の導入は、現行可搬型栽培体系に対し造成費45万円/10a、規模拡大面積1haで機械化投資の有利性が認められる。また、規模拡大の面積は、枕地による既存園の減少に影響され、バック走行などで減少を抑え減少率5%が4%に低下すると、規模拡大面積80aで投資の有利性が認められる（表3）。
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| 成果の活用面・留意点 |
- 原傾斜15度以下の傾斜地について適応する。
- 造成費には自家労働賃金、圃場内の暗渠、排水路の設置等は含まれない。
- 乗用型摘採機の作業性能調査及び投資分析の試算は小型乗用摘採機（O社製OHL5型）を用いた。
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| 図表1 |
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| 図表2 |
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| 図表3 |
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| カテゴリ |
機械化
規模拡大
経営管理
経営モデル
傾斜地
栽培体系
茶
中山間地域
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