関東南部における水稲乾田直播栽培の定着に関与する要因と最適導入規模

• 担当機関: 農業研究センター
• 研究期間: 1996～1997
• 発行年度: 1996
• 要約: 直播栽培を組み込んだ確率的多目的計画モデルを構築し、種々のシミュレーションを行うことにより、不耕起乾田直播栽培の最適導入規模は、単収水準や経営面積以外にも降雨条件、機械施設装備、投入労働力、転作条件等に規定されることを定量的に明らかにした。
• 背景・ねらい: 水稲の不耕起乾田直播栽培は基盤整備の済んだ大規模水田作経営で導入・定着の可能性が高まるが、実際に個々の経営に導入する際には、他の規定要因についても吟味した上で導入の可否を判断することが肝要である。このため、現場の営農実態に即した計画モデルを構築し、直播を導入した場合の最適作付規模や収益面での効果を各種要因を加味して予測する必要がある。

成果の内容・特徴

確率的多目的数理計画法（平成8年度成果情報：FAPS）を用いて計画モデル（茨城県新利根町O営農組合のデータを使用;表1）を構築し、種々のシミュレーションを行うことにより、次の諸点が明らかになった（表2）。

1. 想定する降雨年により、所得を最大にする経営耕地規模及び乾田直播面積は大きく異なる。秋の天候に恵まれた平成5年の場合は、70haまで規模拡大が可能で、水稲全体の45%に当たる19.5haが直播栽培となる。しかし、平成3～7年までの5年間のあらゆる降雨条件下でも諸作業が支障なく行える場合の最適解を求めると、経営耕地の拡大は56haにとどまり、直播栽培の導入される可能性も大きく低下する。
   
2. 機械施設の装備水準によって直播の最適導入面積は変化する。平成3～7年の降雨条件を想定した場合、稲刈り用コンバインの稼働台数を2台にして、規模拡大のネックとなっている収穫作業の作業能力を高めると、直播導入の効果が大きくなる。
   
3. 投入可能な労働力が減少するほど、直播に依存する傾向が強まる。
   
4. 直播の導入は転作条件の影響を受ける。経営耕地が45haの場合、転作がないとすると水稲作全体の約3割が乾田直播栽培となるが、転作割当や転作助成金の水準が高いと、直播の15%が転作カウントされたとしても直播面積は減少する。
   

• 成果の活用面・留意点: 個々の経営について乾田直播栽培の最適導入規模を検討する際には、本情報を参考にして当該経営に即した計画モデルを構築し、諸作業の作業強度や組作業者の有無等、モデルに組み込めなかった要因についても十分吟味した上で、総合的な評価を行う必要がある。
• カテゴリ: 乾田直播 規模拡大 経営管理 直播栽培 水田 水稲