水稲湛水直播栽培の地域的な導入条件

• 担当機関: 農業研究センター
• 研究期間: 1997～1997
• 発行年度: 1997
• 要約: 水稲直播栽培の地域的な導入・定着には、経営改善意向が強く若い農業労働力のある経営を主な対象とするとともに、芽干し、作溝などの重要な栽培管理を確実に実施していくこと、さらにそのための圃場巡回指導や経営改善・技術に関する情報交換組織の形成が重要である。
• 背景・ねらい: 水稲直播栽培は稲作経営改善策の一つとして期待がかけられ、その試験的な導入を行う経営が増えている。しかし、導入はいまだ点的であり、また、直播栽培を導入しながらその後中止する経営も多い。したがって、直播栽培の面的な普及を図るには、そのような経営間の対応の違いを分析する必要がある。そこで直播栽培の導入が進む一方でそれを断念する経営も生じてきている山形県長井市のH地域の27戸を対象に経営調査を実施し、直播栽培の地域的な導入、定着条件を解明する。

成果の内容・特徴

1. 長井市では、1989年に直播栽培が導入され、栽培面積は1995年には40ha弱に拡大した。その過程では、新たに直播に取り組む経営が増加したが、同時に単収低下などから導入後それを中止する経営も現れている（表1）。
   
2. 移植栽培のみ実施している経営と直播を導入した経営とを比較すると、直播導入経営では、経営面積・水稲作付面積が大きい、経営主層の農外就業が少ない、若い農業労働力が多い、作業受託を行う等規模拡大志向が強いといった特徴がある（表2）。
   
3. 直播栽培を導入後中止した経営と、部分的導入及び全面積導入経営とに区分して比較すると、芽干し・作溝技術の採用や圃場巡回指導への参加、さらに導入2年目の直播実施面積に差があり、後者ではそうした基本技術の採用、情報の収集・交換、直播への取り組み度合いに積極的な姿勢がみえる（表3）。
   
4. 以上のことから、直播栽培の地域的な定着には、若い農業労働力がある経営改善意向の強い経営への導入、技術上ポイントとなる芽干し・作溝など栽培管理の徹底、さらにそれを推進する巡回指導や直播研究会等の情報交換組織の形成が有効である。
   

• 成果の活用面・留意点: 直播栽培技術を地域に普及・定着させていく上での経営指導面での情報として活用できる。なお、本成果は、東北地域において水稲湛水直播栽培に取り組んでいる事例を対象にとりまとめたものであり、例えば航空播種直播など広域的に取り組む場合には土地利用調整など地域農業の組織化が直播栽培の定着化の重要な条件となる。
• カテゴリ: 規模拡大 経営管理 栽培技術 直播栽培 水稲 播種