タイトル | 2004年インド洋津波によるタイ南部沿岸農地の被害実態と除塩対策 |
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担当機関 | (独)農業・食品産業技術総合研究機構 農村工学研究所 |
研究期間 | 2005~2006 |
研究担当者 |
桐博英 丹治肇 中矢哲郎 |
発行年度 | 2006 |
要約 | 津波により海水を被り塩害を受けた農地は、乾期においては表層2-3cmのみ高濃度塩分が維持されるため表層の除去が除塩に効果的である。雨期においては概ね1000mm以上の降雨により除塩される。 |
キーワード | 津波、塩害、長期被害調査、土壌電気伝導度、沿岸農地 |
背景・ねらい | 津波により被災した農地では、長期的に続く塩害の実態把握と除塩対策が必要である。しかしながら津波被害による農地被害のデータはほとんど取得されていない状況である。よってインド洋津波により死者行方不明者8,000人以上の甚大な被害を出したタイ南部地域沿岸において、6回にわたる約2年間の長期塩害実態調査を実施した.調査対象地域は図1に示すプーケット県の畑作地(Pa Lai)、パンガー県の混合果樹園(Bang Niang,Lam Kaen)、ゴム園(Nam Khem)、ココヤシ園(Leam Pakarang)である。塩害の調査には,1:5水浸出法により塩分濃度の一つの指標である土壌電気伝度(以下EC(1:5)と記す)を測定した。また土壌塩分のリーチングの実態を把握するために,タイ南部果樹園とほぼ同じ土性である低透水係数で粘土質土壌の農村工学研究所圃場(栗林)において除塩試験を実施した。 |
成果の内容・特徴 |
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成果の活用面・留意点 | 圃場実験は透水係数の低い粘土質土壌においてなされたものであり、透水係数の高い砂質土壌の場合については別途実験が必要である。 |
図表1 | |
図表2 | |
図表3 | |
図表4 | |
カテゴリ | マンゴスティン |