愛媛県における農耕地の管理実態と土壌理化学性の変化

• 担当機関: 愛媛県農業試験場
• 研究期間: 1998～1999
• 研究担当者: 間 健二
• 発行年度: 1999
• 要約: 昭和54年から平成10年にかけて、愛媛県下の農耕地は、有機物・土壌改良材の施用割合が減少しており、土壌硬度は高くなる傾向にある。また、柑橘圃場では、酸性化が見られる。
• 背景・ねらい: 昭和34年度から16年間行われた地力保全基本調査の結果、県内農耕地土壌は、農業生産のためには何らかの欠陥があり、土壌改良や施肥改善が必要であった。そこで、土壌の生産力の発現を阻害または制限している要因を的確に把握し、理化学性の実態を把握するため、水田・畑・樹園地の主要な土壌統について、360点の代表地点を定点として設定し、昭和54年度から平成10年度までの間、5年毎に土壌断面調査、物理化学性調査と圃場管理実態調査を行った。データの解析は調査期間中に作目変更のない地点を用いた。

成果の内容・特徴

1. 有機物・土壌改良材ともに農耕地への施用割合が減少傾向にある(表１)。
2. 水田の可給態珪酸、遊離酸化鉄は増加傾向にある(表２)。
3. 柑橘栽培圃場で土壌硬度がやや高くなる傾向にある(表２)。
4. 土壌のｐHは柑橘圃場で酸性化の傾向が見られる(表２)。
5. MgO/K２O当量比が１未満の圃場が増加傾向にある等、塩基バランスが不適切な圃場の割合が増加している(表３)。

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成果の活用面・留意点

1. 本研究では，ダイヤフラム式点滴チューブ（Ｏ社製）を使用した。
2. 今回の数値解析モデルでは，土壌面蒸発や作物の水吸収は考慮されていない。

• カテゴリ: 水田 施肥 土壌改良 圃場管理