| タイトル |
稲作の作付規模別エネルギー収支 |
| 担当機関 |
東北農業試験場 |
| 研究期間 |
1993～1997 |
| 研究担当者 |
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| 発行年度 |
1993 |
| 要約 |
水稲の作付規模別生産費データ(労働費を除く)に基づくエネルギー収支の実態によれば、産出/投入比は全国販売農家では5～10ha層付近、協業経営体では15ha以上の層で最大値を示す。
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| 背景・ねらい |
農業構造の変化、農用地の流動化の進展、環境間題等の社会的背景、
また農業機械の性能向上、農業土木技術の進歩、
栽培技術の開発等の技術的背景から大区画圃場を基盤とした
高位安定な大規模稲作営農の確立が要請されている。そこで、
水稲の作付規模別の生産費データを用いてエネルギー収支を試算し、
現時点での規模拡大とエネルギー投入の実態を把握する。
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| 成果の内容・特徴 |
- 全国販売農家の費用合計は0.3ha未満～1.5ha未満では急激に減少し、
1.5ha～5.0ha未満までは減少程度が鈍化、5ha以上では横ばいとなる。
これは労働、賃借料・料金、農機具、光熱動力、建物・土地改良設備、
種苗の各費目の削減による。協業経営体の費用合計は15ha未滴では労働、
賃借料・料金、種苗の各費目の削減によって減少するが、
それ以上ではさらなる減少はみられない。
- 全国販売農家の投入エネルギー
(図1)は費用合計の変化と類似する。
これは農機具、肥料、農業薬剤、賃借料・料金の削滅による。
協業経営体の投入エネルギー
(図2)は費用合計の変化とは異なる。
これは15ha未満では賃借料・料金が滅少するものの、
一方では光熱動力の増加が大きいために、滅少する傾向はみられない。しかし、
15ha以上では全体として投入エネルギ一は抵くなる。
協業経営体の平均値と全国販売農家の平均値と大規模層の5ha以上の平均値と
を比較すると
(表1)、
協業化することにより農機員、光熱動力、建物
・土地改良設備への工ネルギー投入が削滅される。
- 全国販売農家の産出ユネルギーは、0.3ha未満～1.5ha未満9.0GJ(収量516kg)、
1.5ha～ 5.0ha未満9.5GJ(545kg)、5ha以上9.3GJ(533kg)である。
協業経営体の産出エネルギーは、15ha未満8.8GJ(504kg)、
15ha以上8.9GJ(514kg)のレベルにある。
- 産出/投入比は全国販売農家
(図3)では、作付規模の拡大に伴って上昇し、5～10ha層において1を越えるが、
10ha以上では収量の減少によるために1を下回る。一方、協業経営体
(図4)では15ha以上で1を越え、この層の平均は1.11となる。
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| 成果の活用面・留意点 |
- 大規模稲作経営の策定と技術的間題の摘出に参考となる。
- 費日別エネルギー単価は田中洋介(1990)
「米生産における収量変動と必要エネルギー」
「農業・農村におけるエネルギー利用」(農林水産技術会議事務局)を用い、
農村物価賃金統計の物価指数から平成元年度の単価を設定。
全国販売農家については平成元年と2年、
協業経営体では平成2年と3年の平均値を用いて推計した。
なお労働費は除外している。産出工ネルギーは玄米の発熟量から算出した。
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| 図表1 |
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| 図表2 |
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| 図表3 |
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| 図表4 |
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| 図表5 |
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| カテゴリ |
肥料
規模拡大
経営管理
栽培技術
水稲
薬剤
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