水稲育苗箱全量施肥・不耕起移植栽培技術の経営的評価

• 担当機関: 秋田県農業試験場
• 研究期間: 1993～1996
• 発行年度: 1993
• 要約: 水稲の育苗箱全量施肥・不耕起移植技術導の際は、田植機の不耕起用アタッチメントの追加投資分に見合う燃料費や肥料費等の低減、後作畑作物の収量増加、トラクター利用年数の延長等が達成されれば、所得増加になる。
• 背景・ねらい: 水稲作業の省力化と経営費低減、水稲と後作畑作物の収量増加が期待できる新技術と; して育苗箱全量施肥。不耕起移植栽培が注目される。; 以下では、秋田県大潟村の経営耕地面積14.4haの農家を念頭におき、水稲慣行移植栽培; 1年(3.6ha)→水稲育苗箱全量施肥・不耕起移植栽培2年(7.2ha)→輪換畑1年; (大麦→大豆3.6ha)の田畑輪換体系を想定した経営モデルを作成した。そこで; 不耕起移植栽培導入による田植機アタッチメント追加投資分の償却費増加と比較して、; 燃料費や肥料費等の低減、後作畑作物の収量増加、トラクター利用年数延長の検討を; 行い、慣行移植栽培と所得均衡する採算点を試算した。なお、不耕起移植栽培導入に; よる水稲作付面積の拡大はしないものと仮定し、不耕起移植栽培の水稲収量は慣行並; とした。

成果の内容・特徴

1. 経営全体でみた場合、田植機アタッチメントの追加投資分の1年当り負担額120.600円
   を、トラクターの利用年数延長だけで補うとすれば、2年以上の利用年数延長で
   慣行移植栽培の経営費を下回る(図-1のA1)。
   
2. 慣行移植栽培に比較して、育苗箱全量施肥・不耕起移植栽培は、燃料費や肥料費等
   が10a当り1,434円(表-1の(Z1))低減する。
   田植機アタッチメントの追加投資の1年当り負担額を、燃料費や肥料費等の低減分
   だけで補うとすれば8.4ha分に相当する(120,600円÷1,434円(Z1)=84)。燃料費や
   肥料費等の低減分をモデル経営全体でみれば103,248円
   (表-1の(Z2))の低減となる。この分を経営費低減と
   評価すれば、トラクターの利用年数延長は、1年以上で慣行移植栽培の経官費を下回る
   (図-1のA2)。
   
3. 田畑輪換体系の中で導入する場合、田植機アタッチメント追加投資分の1年当り負
   担額を、1992年度産の価格で、後作大麦の生産費に換算すると1,231kgとなる。
   モデル農家の大麦作付面積3.6haを前提とすれば、10a当り34kgの増収で補填できる。
   

以上の1もしくは2が達成されれば、水稲連作の場合でも慣行以上の所得確保が可能と
なる。田畑輪換の中で導入する場合は1、2の条件達成は当然のこと、3のみでも
所得均衡となる。

• 成果の活用面・留意点: 本結果は現時点での試算であり、技術の進歩とともに採算点も変化する。また、; 経営耕地面積の大小、水稲の育苗箱全量施肥・不耕起移植栽培の導入面積、水稲連作か; 田畑輪換体系の中での実施か、輪換畑の面積と作目等、導入方法により採算に; 見合う規模は異なる。
• カテゴリ: 肥料 育苗 経営管理 経営モデル 栽培技術 省力化 水稲 施肥 大豆