大区画圃場整備地区における「地域輪作」の導入効果

• 担当機関: 岩手県立農業試験場
• 研究期間: 1991～1993
• 発行年度: 1993
• 要約: 大区画圃場整備地区で、省力低コストを目標に「地域輪作」の実証と試算を行った。その結果、(1)土地利用調整を行って、高性能機械施設を導入することで数戸の担い手農家により、大面積の主要機械作業が適期に可能になり、労働生産性が向上し、(2)各作物の生産コストと労働時間が低減する。
• 背景・ねらい: 現在、岩手県内で急速に大区画圃場整備が進んでいる。; その地区の水田農業の確立を図るため、矢巾町太田地区で、; (1)大区画圃場整備を契機に、(2)土地利用調整を実施して転作の団地化を図り、; (3)高性能機械施設を導入し、; (4)担い手農家が輪作体系の主要機械作業の実施を用件とする「地域輪作; 」の実証と試算を行い、導入効果を検討する。; (図1)

成果の内容・特徴

1. 地域輪作の導入効果
   
   1. 当該地区では「地域輪作」により担い手農家等では園芸等を導入した
      複合経営化が進み、水稲・転作小麦等の生産性が向上している。
      
   2. 高性能大型機械による作業体系の大幅な改善と周年利用で、
      作業時間が減少する。特に、手作業部分は水稲27%、小麦48%、
      大豆21%に低減する。
      (表1)
   3. 10a当たり生産費は、農機具費等の低減から水稲は75%に減少し、
      転作作物も低コスト化する。
      (表2)
2. 今後の労働力不足状況に対応するため、集落の水田面積60ha、転作率25%、
   生産資材地代等は現状程度の条件と仮定し、
   担い手農家3戸が全転作と水稲作半分を担当する「地域輪作」の収益面等の効果を
   試算した。集落全体で地域輪作を実施することにより、
   個々の担い手農家は農水省の新政策の目標に近い所得が可能になる。また、
   「地域輪作」の対照とした大規模個別完結農家の労働時間に比べ、
   40%に省力化し労力も分散することによる労働節約をもとに、
   集約作物の導入を行うことで、土地生産性や労働生産性の向上が可能になる。
   (表3)

成果の活用面・留意点

1. 従来少なかった、
   大区画圃場整備地区の営農体系を検討するための具体的なデータを明らかにした。
   今後このデータを、同様な地区の営農設計に利用できる。
   
2. 「地域輪作」が機能するには少なくとも、(1)大区画圃場化、
   (2)土地利用調整、(3)高性能機械施設の導入、
   (4)担い手農家の存在の4つの条件が必要である。
   
3. 実証・試算は現行の米価・地代資材費等の水準、
   転作奨励金・転作制度を前提としている。
   

• カテゴリ: 経営管理 コスト 小麦 省力化 水田 大豆 低コスト 輪作 輪作体系