小麦・小豆立毛間播種技術体系の小麦栽培経営への適用と経営的効果

• 担当機関: 東北農業試験場
• 研究期間: 1996～1998
• 発行年度: 1998
• 要約: 東北農業試験場で開発した小麦・大豆立毛間播種技術体系を、連作障害が深刻化していた小麦栽培経営に適用した結果、輪換畑への導入等により収量が向上し、所得増大効果も大きいことが確認された。
• 背景・ねらい: 米価低落や生産調整強化で土地利用型作物の生産振興が急務となる中、; 東北農試では寒冷気象下でも小麦・大豆2毛作を可能にし、; 高収益化をねらうことを目的に; 「小麦・大豆立毛間播種技術をキーテクノロジーとする水田輪作体系」を開発した。; そこで、この技術体系の営農現場への普及定着を目指し、; 雑草繁茂や連作障害による小麦収量の低下(180～60kg/10a); で耕作放棄を考えていた岩手県花巻市T経営(経営規模約12ha、主要作目:水稲、小麦); に適用を試み、その経営的効果を明らかにする。

成果の内容・特徴

1. 当技術体系導入当初、T経営では東北農試試験圃場での生産条件と、
   (1)土地利用(零細な固定転作地)、(2)除草剤使用制限
   (製パン業者との契約による小麦の無農薬栽培のため)、の面で大きく異なった。
   このため雑草繁茂がひどく、長時間に及ぶ手取除草を要し、
   単収も低い水準にとどまった(表1:平7～8年)。
   
2. そこでT経営と東北農試研究グループ間で検討を重ね、
   当技術体系を輪換畑へ導入する事で合意し、
   技術面でも雑草軽減のため中耕除草の回数を増加する等の改善を行った。その結果、
   雑草繁茂や連作障害問題は解消し、単収は小麦、大豆ともに大きく向上した
   (表1:平9～10年)。
   
3. この実績データを元に、T経営で小麦・大豆を3年5作で1.8ha
   (面積は来年度作付予定面積)作付けた場合の農業所得を試算した結果、
   同面積を技術導入前の条件で小麦単作栽培する場合
   (表2:ケース1)に比べ、(1)小麦収量の増大と
   (2)大豆収益の付加等により約50万円増大する(表2:
   ケース2)。さらに現状経営規模で所得最大となるのは小麦・大豆を
   約3.4haまで拡大した場合(表2:ケース3)で、
   小麦単作の場合より約150万円の増大が見込まれ、
   当技術体系の導入効果は相当大きいことが明らかになった。
   
4. この結果T経営では、小麦・大豆用播種機と管理機を自ら購入し、
   田畑輪換に本格的に取り組む決意をするなど、試験から実用段階へと移行した。
   さらに小麦・大豆の加工や直接販売への意向を強めるなど、
   新たな経営戦略創出等の効果も確認された(写真)。
   

成果の活用面・留意点

1. 農業者と試験場が共同した現地実証試験の取り組みは、
   研究開発技術を営農現場に普及定着させる際に参考になる。
   
2. 経営規模や経営形態など経営的条件が異なる場合の導入可能性と効果については
   別途検討する必要がある。
   

• カテゴリ: 病害虫 加工 経営管理 小麦 雑草 除草 除草剤 水田 大豆 農薬 播種 輪作体系 連作障害