水田における大規模大豆団地形成のための取り組み

• 担当機関: 岩手県農業研究センター企画経営情報部農業経営研究室
• 研究期間: 1999～1999
• 発行年度: 1999
• 要約: 水田を集積して大規模な大豆団地を形成させるためには、(1)地域で土地利用調整組織を整備し、担い手組織に作業を受託させること、(2)水田所有者及び経営・作業受託者が互いにメリットのある収益配分方式をとることが必要である。
• 背景・ねらい: 水田において土地利用型作物に取り組む場合、; 水田を集積し作付規模を拡大して作業効率を高めたうえで、; 水稲作並の収益を確保する必要がある。; ここでは、大豆作を事例に、; ブロックローテーションを導入している作業受託組織並びに; 経営受託組織(表1)の取り組みをもとに水田における大規模団地形成の要因について検討した。

成果の内容・特徴

大規模な大豆団地を形成するためには、以下のことに留意する必要がある。

1. 地域の水田を対象とする土地利用調整組織を整備する
   (この組織を整備することにより、
   水稲作付割合の変動にも円滑に対応することができる)。
   
2. この組織の役員が他の構成員に対し、
   水稲作に比較して大豆作が不利ではないことを、
   具体的な収益試算等をあげながらわかりやすく説明する。
   
3. 水田所有者と受託者が共にメリットを享受できる収益配分方式とする
   (表2)。
   水田所有者は、個別で大豆作に取り組むよりも
   高い水準の地代を受け取ることが可能となる。
   一方、受託者は、助成金等を含まなくても、労働生産性(1時間当たり所得)を
   水稲作の3～4倍にも高めることができ、
   その結果、大豆作を経営の一部門として確立することが可能となる。
   
4. ブロックローテーション方式を円滑に導入するためには、
   構成農家の水稲作作付機会の均等を図るように組織役員は考慮している。
   そのため、調査組織では、予め1巡分のブロックを決め、
   それに基づいてブロックローテーションを行っている
   (大豆を作付ける水田が予め決められている)。
   

成果の活用面・留意点

1. 団地化することにより、水田所有者にとって稲作と比較して
   大豆作が収入面でもメリットがあることから、
   今後の「水田農業経営確立対策」の取り組みの参考となる。
   
2. 担い手組織の労働生産性向上のためには、
   土地利用調整組織等の話し合いによる合意形成のもとに、
   一般管理(畦畔管理等)は水田所有者に任せることが有効である。
   
3. 大規模大豆団地の形成のためには、豆・そは用(普通型)コンバインの利用による
   収穫作業の省力化が前提となる。この導入にあたっては、予め、利用経費の算出や
   利用規模の確保等、具体的な利用計画をたてておく必要がある。
   

• カテゴリ: 経営管理 畦畔管理 省力化 水田 大豆