長期持続型箱施用剤を基幹とした水稲害虫の複数年防除体系

• 担当機関: 山形農試
• 研究期間: 2002～2004
• 研究担当者: 小田九二夫; 早坂剛
• 発行年度: 2003
• 要約: 長期持続型箱施用剤を広域に使用すると、山形県下ではイネドロオイムシ、コバネイナゴの発生密度は低下する。この場合、これらを対象とした防除を２～３年中断でき、長期持続型箱施用剤を基幹とする複数年防除体系が可能となる。
• キーワード: 長期持続型箱施用剤、イネドロオイムシ、コバネイナゴ、複数年防除体系
• 背景・ねらい: 山形県庄内地方では長期持続型箱施用剤（フィプロニル剤を含む剤）を使用した防除体系が広域に実施され、イネドロオイムシ、コバネイナゴの発生密度は低下している。単年度で計画されている防除体系を複数年度で策定し、農薬散布回数を減じた効率的かつ低コスト防除技術を確立する。
• 成果の内容・特徴: １．; 長期持続型箱施用剤を広域に２年以上使用すると、イネドロオイムシ、コバネイナゴの発生密度は低下する（表１、２）。; ２．; 被害が認められない程度にこれらの害虫の発生密度が低下した場合、これら害虫の防除を２～３年中断できる。これにより、長期持続型施用剤を基幹する複数年防除体系が可能となる。なお、中断期間に周辺水田からの侵入などにより発生が増加する場合は防除要否を判定して対応する。; ３．; 複数年防除体系（長期持続型箱施用剤を1年使用し、２年中断する場合）により、年間に農薬の投入成分数は１．７回減り、散布にかかる労働費等を除く薬剤費が10a当たり約10％低減できる。
• 成果の活用面・留意点: １．; 適用地域 長期持続型箱施用剤を広域にまとまって使用している地域（数百ha規模）; ２．; 対象害虫（イネドロオイムシ、コバネイナゴ、ニカメイガ、イネミズゾウムシ）の発生した場合は、防除要否判定基準（山形県病害虫防除基準参照）により防除する。; 《山形県病害虫防除基準》; ○; イネドロオイムシ; 産卵盛期（平年で６月２半旬）の卵塊数が１株平均１～２個以上の場合は防除する。; ○; コバネイナゴ; ７月上旬～７月下旬のすくい取り２０回で幼虫数が１００頭以下の場合は防除しなくともよい。; ３．; 水田周辺に牧草地、堤防法面等がある場合、コバネイナゴの生息に好適なので、特に発生の増加に注意する。; ４．; 斑点米カメムシ類、ウンカ・ヨコバイ類には適用がないので、本田期散布剤で対応する。
• カテゴリ: 病害虫 害虫 水田 水稲 低コスト防除技術 ニカメイガ 農薬 斑点米カメムシ 病害虫防除 防除 薬剤