短日処理10月どり超促成作型イチゴの導入は促成単独より所得が向上する

• 担当機関: 宮城農園研
• 研究期間: 2003～2006
• 研究担当者: 櫻井晃治; 泉澤弘子; 横田悦子
• 発行年度: 2006
• 要約: 短日処理による超促成作型イチゴは、年内の収量が増加するなど従来の促成作型より収益性が高く、促成作型と組み合わせることによって、促成単独の経営よりも所得が向上する。
• キーワード: イチゴ、短日処理、超促成作型
• 背景・ねらい: 短日処理によるイチゴの超促成作型は、従来の促成作型と比較して10月～11月の高単価時期に果実収量が増加する技術である。夜冷処理施設が不要で低コストであり、定植時期等が促成作型と異なるため、超促成作型を経営に取り入れることによって所得が向上する可能性が高い。そこで、線形計画法によって最適な作型の組み合わせを明らかにする。

成果の内容・特徴

1. 短日処理を導入している生産者５名への聞き取り調査の結果、短日処理は、総収量増加、高単価時期収穫に期待して導入しており，年内の収量増の他，開花が揃いやすいという評価である。しかし、処理に手間がかかる、腋果房の花芽分化が遅れる場合があるという課題があげられている。また、超促成作型は、促成作型の補助的作型として位置づけている（表１）。
2. 超促成作型は、促成作型と比較すると短日処理にかかる費用や農薬代などの費用が増加するが、総収量が増加すること、平均単価が高くなることから、収益性が向上している。（表２）。
3. 線形計画法により、最適な超促成作型と促成作型の組合せを試算した結果、労働力２名、雇用１名、施設面積30ａの場合、超促成作型12.3ａ、促成作型16.7ａ、計29.0ａの組合せが最も所得が多くなる（表３）。
4. 県内イチゴ生産者へのアンケート調査の結果から、「作期の拡大に取り組みたい・場合によっては取り組みたい」という回答者が78％おり（図表略）、これら作型拡大意向者へ超促成作型が導入される可能性がある。

成果の活用面・留意点

1. 線形計画法には、中央農業総合研究センター大石氏開発のXLPを使用して試算した。
2. 県内生産者へのアンケート調査は、イチゴ栽培研修会（平成15年６月）に参加した生産者（87名）を対象に実施し、有効回答数は55名である。
3. 短日処理による超促成作型は、７月上旬頃から短日処理を１か月程度、定植後に短日・遮光処理を１か月程度行い花芽分化を促進する技術である。

• カテゴリ: 病害虫 いちご 経営管理 栽培技術 低コスト 農薬