イネカラバエに対する品種抵抗性の幼苗検定法

タイトル イネカラバエに対する品種抵抗性の幼苗検定法
担当機関 東北農業試験場水田利用部水田虫害研究室
研究期間 1982~1991
研究担当者
発行年度 1991
成果の内容・特徴
  1. 技術・情報の内容及び特徴
    幼苗検定法の手順を図1に示した。2化地帯産
    イネカラバエは卵期を長日(15L:9D)、幼虫期を短日(12L:12D)とすることによって
    、約20日(20度C~25度C)で蛹化する。幼苗検定法は光周期によって発育を促進し
    、幼虫期の死亡の品種間差異を短期間に調査する方法である。
    1. 幼苗検定法による検定結果は自然発生条件下の傷葉-傷穂率を調査する品種抵抗性
      の検定結果と高い相関を示し(図2)、品種固有
      の抵抗性はイネの生育時期によって変動しないと考えられる。
    2. 図3に幼苗検定法による検定結果を示す。
      幼苗検定法による食入率には品種間差異は認められず、抵抗性品種においても高い
      食入率を示す。幼虫の生存率には顕著な品種間差異がみられ、品種固有の抵抗性
      (幼虫期の死亡:抗生作用)を反映する。短日条件下における飼育によって生存虫
      のほとんどが蛹化し、食入操作28日後の調査だけで品種抵抗性の検定が可能である。
  2. 技術・情報の適用効果
    イネカラバエに対する品種抵抗性の検定は従来、圃場に栽培したイネの被害によって
    行われてきたため、少発生年あるいは産卵数の品種間差異の影響により不安定であっ
    た。また、2化地帯虫は自然条件下での幼虫期間が50日以上と長く、その発育のため
    にはイネの幼穂の摂食が不可欠と考えられていた。しかし、幼虫発育を促進する
    光周期を利用した幼苗検定法はこの検定期間を著しく短縮する。また、継代飼育法
    との組合せによって周年検定をも可能とした。これらの技術はイネカラバエに
    対する抵抗性品種育成の効率化に役立つものである。
  3. 適用の範囲
    北海道および東北地域等の2化地帯虫の分布地域では地域個体群の利用が可能である。
    またその他の3化地帯虫の分布地域では2化地帯虫の継代飼育によって利用できる。
  4. 普及指導上の留意点
    イネの生育時期をそろえて検定する必要がある。イネカラバエの継代飼育法との
    組合せによって周年検定が可能となる。3化地帯虫は2化地帯虫と光周反応が
    異なり、卵期が長日の場合には中間日長で発育が抑制される。ふ化幼虫の食入操作
    は湯嶋・富沢(1957)に詳しい。

図表1 233576-1.gif
図表2 233576-2.gif
図表3 233576-3.gif
カテゴリ 抵抗性 抵抗性品種 品種

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